世界各地で猛暑現象が現れ世界の経済成長が０．８ポイントほど萎縮するだろうという見通しが出てきた。消費が減って労働生産性が落ちてだ。年々激しくなる猛暑が毎年７－９月期に世界的に成長率を引き下ろす季節的要因として固定化するだろうという指摘もある。

米国気候分析団体バークレーアースによると、今年地球の年間平均気温が直近の最高値である昨年の記録を超える可能性が９０％を超える。海水面温度の上昇、強力な高気圧などで猛暑が目立ってだ。

世界経済に及ぼす影響も少なくない。まず企業産出量が減る。エネルギーコストが増えているところに労働者の健康保護の必要性から労働時間が短縮されてだ。国際労働機関（ＩＬＯ）は地球の温度が２１世紀末までに産業化以前と比べ１．５度上昇するという前提で２０３０年の労働時間縮小規模をフルタイム雇用件数で換算すれば８０００万件に達すると分析した。猛暑が１日発生すれば生産現場では０．５日間ストが発生したのと類似の水準の労働市場短縮効果ができるという分析もある。

これは家計消費萎縮につながる。労働時間が減り労働所得総額が縮小するところに冷房・医療費支出が増えれば可処分所得を減らすことになる。猛暑が農産物と原材料価格を中心に物価を引き上げる影響もある。韓国銀行は猛暑などで気温が一時的に１度上がれば農産物価格は０．４～０．５ポイント高まり、その影響は６カ月ほど持続すると分析した。年間の各月平均気温が長期平均（１９７３～２０２３年）より１度上昇する場合には１年後に農産物価格が２％、消費者物価は０．７％上がると推定される。

猛暑は輸出入にも影響を及ぼす。国際金融センターは「世界的猛暑拡散のマクロ経済波及効果」と題する報告書で、「新興国は農産物・労働集約的財貨生産が減って輸出量が減り、先進国はエネルギー輸入価格が上がって輸入額が増える」と分析した。世界的供給不足と供給網不安を引き起こしかねない要素だ。

これは経済成長率を引き下げる結果につながる。アリアンツ・リサーチは「昨年の猛暑が世界成長率を０．６ポイント下げる圧力として作用した。昨年より気温が上昇する余地が大きい今年は０．８ポイント前後の成長率萎縮要因として作用するだろう」と予想する。国際金融センターのキム・ウィデ経済リスク分析部長は「猛暑が多くの地域で毎年激化している点から毎年７－９月期が世界的企業などの生産性と物価に否定的に作用する懸念が大きい」と分析した。