「卓球神童」申裕斌（シン・ユビン、２０）が２０２４パリオリンピック（五輪）でメダルを獲得し、学生選手の学習権がまた関心を集めている。申裕斌はスポーツに専念するという理由で高校に進学せず、実業団チームで直行したからだ。

◆チョン・ユラが減らした出席認定日、「申裕斌事態」でまた増える

学生選手の学習権と運動権のうちどちら優先するかはかなり以前から論争の対象だった。教育部によると、学生選手は昨年基準で小・中・高校運動部の所属が４万６０００人、個人や私設クラブの所属が２万４８８４人と集計された。

学生選手は一定の範囲内で正規授業に出席せず大会・練習に集中することができる。大会・練習への参加を出席と認める「出席認定日数」制度があるからだ

出席認定日数は２０１９年のスポーツ革新委員会の勧告に基づき、学生選手の学習権を保護して授業欠損を防ぐために年々縮小されている。２０１９年までは小・中・高校選手ともに年間６３日（授業日数の３分の１）まで授業を抜けても問題がなかった。しかし２０２２年には小学校５日、中学校１２日、高校２５日まで縮小された。

その背景には、いわゆる「朴槿恵（パク・クネ）政府国政壟断事件」の発端となったチョン・ユラの不正入学事件があった。チョン・ユラは授業にほとんど出席せず、乗馬体育特技者枠で梨花女子大に合格した。

スポーツ界は出席認定日数の縮小がむしろ学生選手を学校から追い出していると反発した。練習施設が遠く離れている選手や週末の大会開催が難しい種目の選手は練習・試合日程を消化するのが難しくなるからだ。授業の負担が少ない放送通信高校に進学した学生選手は２０１９年の１１５人から昨年は５１４人への毎年増えている。

卓球の韓国代表選手の申裕斌と金娜英（キム・ナヨン）は中学卒業後、高校に進学せず、実業団チームに入団した。当時、申裕斌の父シン・スヒョン水原市（スウォンシ）卓球協会専務は「裕斌が練習にまい進するのにも時間が足りないうえ、学校で机に座っていること自体がきついと話した」と伝えた。２０２２年ウィンブルドンテニス大会１４歳部の男子シングルスで優勝したチョ・セヒョクも中学卒業をあきらめて検定試験を選択した。

こうした中、尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権は方向転換に動き出した。昨年１月、教育部と文化体育観光部は出席認定日数を小学２０日、中学３５日、高校５０日にまた増やした。李周浩（イ・ジュホ）副首相兼教育部長官は昨年９月、「高校生は２０２５年から出席認定日数を６３日まで拡大することを検討している」とし「学習権も重要だが、職業選択権と運動をする権利も重要だ」と述べた。

◆「プロ」の門は狭い…「基礎学力・進路教育は必須」

依然として学生選手の学習権と基礎学力を重視する声も少なくない。学生選手のうちプロになる比率は１０人のうち１人にもならないというのが業界の説明だ。

スポーツを途中でやめる学生も少なくない。小・中・高校の運動部所属の学生選手のうち１７８１人が昨年、運動を放棄した。理由は進路変更（８５．０％）が最も多く、病気・けが（６．８％）、個人の事情（４．２％）の順だった。大韓体育会によると、スポーツ選手の平均引退年齢は２３．６歳であり、引退後の無職の比率は４１．９％にのぼる。学生選手の「第２の人生」のためにも学習権が重要という主張が出る理由だ。

「学生選手最低学力制」に対しても体育界の反発が大きい。今年３月から施行されたこの制度で教科成績が一定水準（学年平均の小学５０％、中学４０％、高校３０％）を越えない学生選手は次の学期の大会に出場できない。これに対し体育界のある関係者は「出席認定日数を増やしながら最低学力をクリアすべきというのは矛盾」と話した。

カン・ジュンホ・ソウル大師範大学長（スポーツ経営学教授）は「教育は人間らしく成長するために身につけるべきことを習う過程であり、特定分野の職業人になることとは関係がない基本的な権利と認識しなければいけない」としながらも「スポーツを進路に定めた学生と一般的な大学に進学しようとする学生が同じ内容で勉強してこそ学習権が保障されるかについては議論が必要だ」と述べた。