トランプ前大統領の暗殺未遂事件により米大統領選挙の構図が揺らぐ中、各種陰謀説がソーシャルメディア（ＳＮＳ）にあふれている。バイデン大統領が暗殺を指示したという主張、トランプ支持層の「演出」という疑惑提起など、根拠が貧弱な発言が手の付けられないほどに広がっており、米国社会が大きな混沌に陥っている。

ＡＰ通信などが１４日に伝えたところによると、暗殺未遂事件が発生してからの数時間でＳＮＳに投稿されたトランプ氏と関連した言及は、これまでの１日平均値の最大１７倍まで急増した。演壇から１２０メートルほどの距離にある建物の屋根に銃を持った男が上っていたのに防ぐことができなかった「警護ミス」から始まった疑問が相次いで広がる様相だ。ＢＢＣは「陰謀説は時に正当な疑問と混乱から始まる。『警護ミス』の原因がしっかりと説明されていないために、その『空白』により各種の推測と不信、フェイクニュースがあふれ返った」と分析した。

◇トランプ氏支持層「バイデンが暗殺指示」

トランプ氏の支持層はバイデン大統領が暗殺を指示したという陰謀説に熱く反応している。一部の政治家らも加勢した。共和党のマイク・コリンズ下院議員はＸ（旧ツイッター）を通じ「（暗殺の試みは）バイデン大統領が指示したもの。彼は起訴されなければならない」と主張した。バイデン大統領が８日に民主党の寄付者の前で「いまはトランプを標的の真ん中に入れなければならない時」と話したが、その発言が「指示」という解釈だ。

トランプ前大統領の暗殺を米中央情報局（ＣＩＡ）が指揮し、オバマ元大統領、クリントン元国務長官、ペンス元副大統領らがかかわったという内容の投稿も拡散している。ＢＢＣは「この投稿に対するアクセス数は４７０万回に達したが、裏付ける証拠はない」と指摘した。このほかに、中国、アンティファ（反ファシスト左派団体）、ディープステート（闇の政府）などが背後にあると主張する投稿もあふれている。

ＡＰ通信は「トランプ支持層の間ではシークレットサービスがホワイトハウスの命令により意図的にトランプ氏を保護せず、セキュリティ強化の要請を断ったという主張も広がっている」と伝えた。シークレットサービスはこれに対して陰謀にすぎないとして一蹴した。ワシントン・ポストは「銃撃犯の動機がまだ明確になっていない状況で極右チャンネルは憤怒と陰謀説が入り乱れた言葉で沸き立っている。今回の銃撃事件と何の関連のない左派活動家らが攻撃を受けている」と伝えた。

◇左派「トランプ陣営が演出した事件」

トランプ氏に反対する陣営では「演出された」という表現が大きく流行している。トランプ陣営が作り出したものと主張する。

ＢＢＣは「彼らは当時、野外遊説会場に集まった多くの人の中で銃声が聞こえたのにあわてた人がいない点を挙げ、こうした主張を展開している」と伝えた。その上で「ＡＰ通信のエバン・ブッチ記者が撮った現場写真があまりにも完璧である点がこうした陰謀説をさらにあおっている」と説明した。トランプ氏が血を流しながらも米国の国旗を背景に拳を振り上げているこの写真は「世紀の作品」として浮上しており、写真の中のトランプ氏はあたかも米国を救う英雄のように見える。

これに対してワシントン・ポストは「ブルーアノンの陰謀説が洪水になっている」と評した。ブルーアノンとはトランプ氏を支持する極右陰謀説集団Ｑアノンに例えて左派陣営の陰謀説勢力を示す言葉だ。合わせて銃撃犯の身元に対する各種虚偽情報も広まっている。

こうした陰謀説が広がり政治暴力行為がさらに増える恐れがあるという懸念も大きくなっている。これに対し政治学者のショーン・ウェストウッド（ダートマス大学二極化研究所）は「米国人は政治的な隔たりを暴力で解決することを非常に拒否するが、ＳＮＳで陰謀説が過熱される場合には少数の人々を刺激する恐れがある」と指摘した。