韓国国民の１０人に７人以上は最近１年間に精神健康に問題を感じていたことが分かった。特にストレスやスマートフォン中毒などの問題が大きくなった。

国立精神健康センターは４日、このような内容の「２０２４年国民精神健康知識および態度調査」を発表した。今年２～５月に全国１５～６９歳の国民３０００人を対象に調査した結果だ。今回は２０２１年と２０２２年に続き３回目の調査となる。

国民の精神疾患理解度は４．０５点で２年前より０．１点上昇した。ただし否定的認識などは大きな差はなかった。認識が改善された項目は▽誰でも精神疾患にかかることができる（２０２２年８３．２％→２０２４年９０．５％）などだった。反面、認識が悪化したのは▽私が精神疾患になれば数人の友達は背を向けるだろう（３９．４％→５０．７％）▽精神健康サービス利用方法を知っている（２７．９％→２４．９％）などだった。

普段自身の精神健康状態に対しては回答者５５．２％が「良い」と評価した。だが、最近１年間に精神健康問題を経験した比率は７３．６％で、２０２２年（６３．９％）と比較すると９．７％ポイント増えた。それだけ精神健康に危機を感じることが増えたという意味だ。

具体的には▽深刻なストレス（２０２２年３６％→２０２４年４６．３％）▽数日間持続する憂鬱感（３０％→４０．２％）▽インターネット・スマートフォンなどその他中毒（６．４％→１８．４％）などが高くなった。このような精神健康問題を感じた時に助けを求める対象は「家族および知り合い」が半数近い４９．４％で最も多かった。「精神科医師または看護師」（４４．２％）はその次だった。

クァク・ヨンスク・センター長は「２０２２年と比較して精神健康問題経験率が高くなったのとは違い、精神健康サービス利用方法を知っている比率はかえって減少した」としながら「精神健康問題は治療が必要な疾患であり、早期に発見するのが重要だという教育を積極的にしなければならない」と話した。