◆「仕事・学業でバーンアウト経験」３６％…２０、３０代と大卒以上で多い

アンケート調査で表れた国民の精神健康実態は予想以上に深刻なレベルというのが専門家らの共通した診断だった。まず、最近２週間の精神健康実態を調査した結果、うつ病に関連し「一日のほとんどが憂うつだった」に６４．４％が、「楽しく生活できなかった」に７１．１％が「そうだ」と答えた。不安感に関しても「心配を調節・抑制できなかった」に６０．２％が、「不安・いら立ちで職場・社会生活に困難があった」に５３．２％が「そうだ」という反応を見せた。韓国心理学会が調査結果を精密分析した結果、現在３人に１人は正常な範囲を超えるほどのうつ病と不安感に苦しんでいることが把握された。

自殺に関連する心理状態も危険レベルに達していた。最近２週間「常に・頻繁に・時々自殺を考えた」という回答は１５．９％で、「自殺を深く考え、具体的な方向まで計画した」という回答も１３．９％にのぼった。「たまに」まで合わせると数値がはるかに高まるという点を勘案すると、「深い悩み→具体的な計画の実際の動き」にまでつながらないよう、政府と地方自治体が一日も早く対策を講じるべき状況という指摘だ。

回答者が現在２．２件の分野でストレスを受けているという点も注目される。日常生活のストレスがたまれば結局はうつ病・不安感・バーンアウト、自殺衝動にまでつながることになるからだ。調査の結果、「経済問題によるストレス」が５０．９％と最も多く、「職業」（３４．３％）、「身体の健康」（２６．８％）が後に続いた。「関係」によるストレスも少なくなかった。特に「対人関係」（１３．９％）に続いて「家族扶養」（１３．２％）、「子どもの養育」（１２．０％）、「夫婦関係」（１０．０％）など家族内のストレスが目立った。

「普段に精神健康問題を経験したことがあるか」という設問には回答者の６７．１％が少なくとも１つ以上経験したと答えた。仕事・学業などで心身が疲れて意欲を失う状態の「バーンアウト」が３５．８％で最も多く、続いて「うつ病」（３３．１％）、「更年期の無気力感」（２０．１％）、「パニック障害など深刻な不安感」（１３．１％）の順だった。「自殺の衝動」は１１．８％、「近い人の自殺によるトラウマ」は５．３％、「実際の自殺の試み」は３．１％と集計され、自殺に関連した従来の調査結果とほぼ同じ、またはやや高い数値となった。

年齢別・学歴別に異なる症状が表れるのも注目されるポイントだ。実際、「バーンアウト」の場合は２０・３０代と大卒以上が特に多く、「うつ病」は２０代と５０代、高卒以下が相対的に多かった。「更年期の無気力感」と「深刻な不安感」も高卒以下の比率が高かった。国の精神健康対策も一律的な支援方式でなく、こうした多様性を最大限に勘案して生涯周期別の政策を模索してこそ実効性を高めることができるという主張が提起される理由だ。

国民の精神健康増進のために国が支援すべき事業についても２０代と３０代は「診療費と相談費の支援」を重視したのに対し、６０歳以上は「精神健康予防教育」「重症精神疾患者のケア」の要求が多く、これも政府が国民精神健康支援事業を施行する際に留意すべき点に挙げられる。

精神健康相談と治療を受けるケースが３人に１人にすぎない中、ほとんどが医療機関での問題解決を試みていることが明らかになった。調査の結果、実際の利用機関も「精神健康医学科病院」（６９．９％）、「一般病院」（２２．０％）の順だった。しかし精神疾患の重症化を防ぐためには病院の治療に劣らず事前予防と初期対応が重要であるだけに、公認された民間相談機関・専門家と相談・治療希望者を結びつけるシステムの構築に国が積極的に取り組むべきというのが学界の共通した注文だ。

憂うつな大韓民国…危険水位に達した国民の精神健康（１）