東海（トンヘ、日本名・日本海）油田・ガス田候補地の探査試錐計画が発表されて２週間が経過した。推定埋蔵量だけを見ると全国が依然として盛り上がっているはずだが、現実はそうでない。発表の時点と過程に政治的な意図があるのではという批判から始まり、探査コンサルティング会社の信頼性をめぐる論争までが続き、期待感は薄れたようだ。

政争がいつも問題といわれるが、政策決定過程で政治的な議論は自然なことだ。特に国民の生活と密接な関係がある場合は必須の過程だ。

問題は、資源探査のように厳密な科学的根拠が必要であり、巨額の資金が投入されながらも実際の成功確率は低い事業の場合だ。

東海油田・ガス田候補地の成功の可能性が２０％と提示された。この程度でも相当高い数値という評価だが、簡単にいえば８０％は失敗するということだ。投入される資金も相当だ。このように負担が大きい事業の施行をいちいち政治的な議論を経て決定しなければならない場合、資源探査は手をつけにくくなるしかない。

実際、韓国の資源探査実績は隣国の日本や中国との比較で大きく劣る。産業通商資源部によると、現在まで韓国の国内石油・ガス探査試錐実績は４８本だが、日本は８１３本と１７倍だ。中国は４万８７７９本と１０００倍を超え、比較対象にならない。とはいえ日本や中国の成功率が１００％というわけではない。どの国でも資源探査は緻密な調査と莫大な投資をしながらも失敗が成功より多い領域だ。

政府は来週ごろ専門家を集めて海外投資誘致を含む開発戦略を議論する予定という。科学的で厳密な手続きを踏んで、不必要な論争なく探査が進むことを期待する。

イ・スンニョン／経済エディター