未婚男性が未婚女性より２０％ほど多いほど、男女の性比の不均衡が深刻であることが分かった。過去の男児選好思想などが影響を及ぼしたという分析が出ている。

韓国保健社会研究院が１７日発表した保健福祉イシュー＆フォーカス（第４４９号）「韓国の出生性比の不均衡と結婚性比」（チョ・ソンホ副研究委員）を見ると、２０２１年基準で未婚男性が未婚女性より１９．６％多いことが分かった。できるだけ多くの未婚男女がマッチングされても男性は残るようになる構造で、人口学的に男性が女性より結婚しにくいわけだ。

性比の不均衡は首都圏より非首都圏で特に深刻だった。未婚男性の過剰比率はソウルが２．５％水準で、釜山（プサン）も１６．２％で平均より低かったが、慶尚北道（キョンサンブクド、３４．９％）、慶尚南道（キョンサンナムド、３３．２％）、忠清北道（チュンチョンブクド、３１．７％）は３０％を超えた。

結婚性比の不均衡は、男女間の未婚率の差であることが分かった。２０２０年時点で１９８５年生まれ（当時３５歳）の未婚率は男性が４６．５％で、２９．１％の女性より高かった。

このように未婚男女の性比の不均衡が大きいのは、男児の出生が女児の出生より多い状況が長続きしているためだと、韓国保健社会研究院は分析した。

出生性比（出生男児が女児より多い状況）は１９７０年代から自然性比を超過し始めた。１９８０年代後半～１９９０年代半ばまで高い水準だったが、２００７年から自然性比の範囲内に入った。これに伴い、結婚性比の不均衡が１９９０年代初めに現れ、２０００年代中盤以降には悪化した。

男児の出生が多かった理由としては、男児選好思想と出生率の急激な減少による子供の性選択欲求の増加（家族計画事業）、超音波検査など子供の性選択を可能にする技術の供給などの要因が挙げられる。

報告書は「１９７０年から３０年以上の出生性比が自然性比を越える水準が続いた」として「彼らが再生産年齢帯に入った時、結婚性比にも多大な影響を及ぼした」と説明した。また「結婚性比の不均衡が深刻な地域は１９８０～１９９０年代の出生性比が他の地域に比べて非常に不均衡だという特徴がある」と説明した。