１２日午前８時２６分、全羅北道扶安郡（チョルラブクト・プアングン）で発生したマグニチュード（Ｍ）４．８の地震以降、１３日現在まで１７回の余震が発生した。最大規模は３．１だ。韓国気象庁は今回の地震による余震が１カ月以上続くと予想している。気象庁のパク・スンチョン地震火山研究科長は「比較的扶安に近い忠清北道（チュンチョンブクド）の槐山（クェサン）地震（２０２２年）はＭ４．１で余震が２０日ほど続いた点を考慮すれば、今回の余震も少なくとも１カ月以上続く可能性が高いとみている」と話した。

これよりも余震が長期化する場合もある。延世（ヨンセ）大地球システム科学科のホン・テギョン教授も「国内の地震記録に基づくと、少なくとも１カ月から１年まで余震が発生する場合がある」と予想した。

余震は地震（本震）後に現れる小規模な地震を指す。地震は地殻が移動する過程で断層が臨界点以上の応力（ストレス）を受ければ発生するが、一度の地震で解消されるほど移動することができないため断層のさまざまな場所で余震が発生する。断層の大きさ、応力の強さ、断層の構成や断層面の様子などにより余震期間や規模も変わる。高麗（コリョ）大地球環境科学科のキム・ソンリョン教授は「断層面がきれいな四角の面で一度に動くなら余震はないかもしれないが、一部は大きく動いて一部はそれほど動かなかった部分があるので残りが少しずつ移動していく過程で余震が発生する」と説明した。

全北地域は断層の調査が活発ではなかったことから、今後扶安地震の余震予想も難しい状態だ。ホン・テギョン教授は「どの断層がどのくらいの応力を受けて現れたのか確認されていないため、余震の最大規模を予測することができない状態」と話した。その一方で「幸いなことは、余震が弱まる傾向にあるということ」としながら「現在のところ、大規模な断層が大きな応力を受けている状態とはみられない」と付け加えた。気象庁によると、最後の余震が観測されたのは前日午後５時５２分（Ｍ１．２）だった。

◇断層把握に限界…正確に把握できない余震

学界では余震予測は容易ではないと口をそろえた。現代の技術では数億～数十億年かけて形成された地殻の断層を把握するためには限界があり、断層によって期間や頻度、規模がどれも異なるためだ。

２０１７年１１月１５日に発生した浦項（ポハン）地震（Ｍ５．４）は翌年５月までに大小６１５回の余震があった。反面、２００７年１月２０日に江原平昌郡（カンウォン・ピョンチャングン）の五台山（オデサン）で発生したＭ４．８地震は今回の扶安地震と規模も同じで各地で揺れが感じられるほど振動が強かったが、人が意識できないほどの小規模な余震が２日間で４回起きたことが記録に残っている。

どこまでが余震なのか定義するのも難しい場合がある。パク・スンチョン課長は「慶州では今でも微小地震（Ｍ２．０以下）が発生しているが、学界での定義によって、これもまた２０１６年慶州大震災の余震とみることができる」とし「そのようにみる場合、余震が８年間続く格好」と説明した。

後に来る地震が先の地震よりも規模が小さいという保障もない。慶州地震は２０１６年９月１２日Ｍ５．１の大きな地震が発生してから１時間も過ぎないうちにＭ５．８の地震が発生した。Ｍ５．８は韓国国内の計器観測史上、最も大きな地震だった。このような場合、後から来た地震は余震ではない本震になり、その前の地震は前震となる。その後はＭ２水準の余震が起き、７日後に突然Ｍ４．５の強い余震が発生してもいる。これによって慶北と全北まで住宅に亀裂が入ったり塀が破損したりする被害が発生した。

◇「綿密な余震調査で断層面の研究を」

一方で、余震が断層調査の根拠になるだろうという声盛り、この点は肯定的な便りだ。関係機関と学界は扶安地震直後、現場に地震計を設置して断層調査を始めた。キム・ソンリョン教授は「韓国はこれまで余震や微小地震に対する関心が低いほうだったが、これらを研究してまだ知られていない断層面を把握するのに積極的に活用しなければならない」と話した。