「我が子は施術や治療どころか、その前段階である組織検査もできなくなっています」

１３日午前、ソウル汝矣島（ヨイド）国会正門前でマイクを握った韓国ＰＲＯＳ患者団体ソ・イスル代表の言葉だ。ソ代表をはじめ患者および保護者５０人余りはこの日韓国患者団体連合会など９２の患者団体が共同開催した記者会見に出席した。団体は１８日に予告された大韓医師協会の全面休診と１７日から始まるソウル大医大教授の無期限休診決議が「絶望的な便り」としながら撤回を促した。

ソ代表の子どもが患う「ＰＩＫ３ＣＡ関連過成長スペクトラム（ＰＲＯＳ）」は１０万人に１人の割合で発生する難病だ。完治法がなく、そのうえ薬物は臨床試験段階にある。ソ代表は「薬物使用前に組織検査が必要だが、検査の日程が４月から５月に、さらに８月に先送りになった。組織検査がこれまで専攻医が担当してきた領域なのでそうだという」と話した。

韓国神経内分泌腫瘍患児会のチン・ミヒャン代表は「これまで現場を守っていた良心的な医者が依然として残っていて患者は言葉を控えてきた」とし「今や『良心的な医師』はおろか、そのまま医師さえも目にすることができなくなるかもしれない」と話した。

韓国乳がん患児総連合会のチェ・スンラン副会長は「ソウル大病院非常対策委は国民向けのコメントで『政府の極悪非道な処置が取り消されるまで診療を先送りするようお願いする』と書いたが、患者にお願いしたからといって済む問題か」とし「闘ったとしても現場で闘うべきで、患者には医師が必要だと言わなければならないのではないか」と批判した。

患者団体は政府と国会に対して「危険な法的地位下で働いている診療支援（ＰＡ）人材を合法化しよう」としながら「集団行動時も応急室・集中治療室・分娩室など必須医療は正常稼動することができるように関連立法を推進してほしい」と求めた。

韓国乳がん患児総連合会は記者会見後、医協とソウル大医大教授非常対策委を直接訪問して休診撤回要請文を伝達した。