コンテナ船の運賃が急騰している。５日の上海海運取引所によると、コンテナ運送市場の１５航路の運賃を総合した指標である上海コンテナ運賃指数（ＳＣＦＩ）は先月３１日基準で３０４４．７７となり、２０２２年８月以来１年９カ月ぶりに３０００を超えた。５月の１カ月間で５０％ほど上昇した。海運の需要が少ない３－５月期に海上運賃がこのように急騰したのは異例という評価だ。

航路別にみると、紅海事態の影響でアフリカの喜望峰を回る航路を利用している米州・欧州航路の運賃上昇が著しい。６カ月前と比較すると欧州運賃が３８０％急騰し、最も比率が高い米国の西岸は２７９％、東岸は２１１％上昇した。

最近の海上運賃急騰の原因は、中東発紅海事態による物流問題、早まった需要期などが挙げられる。イランの支援を受けるイエメンのフーシ派が昨年末から紅海を封じて船舶を攻撃したため、主要海運会社は運航回数を減らしたり、紅海航路の代わりにアフリカ南端の喜望峰を回る航路を利用している。運航距離が長くなり往復時間が増えて船腹（船舶内の貨物積載空間）供給量が減ったため、運賃が上がるしかない状況だ。

また中国の「押し込み輸出」も海上運送の需要を増やし、運賃上昇につながっている。米通商代表部（ＵＳＴＲ）が現在２５％水準の中国産製品に対する関税を８月１日から最大１００％に高める案を先月発表したため、中国が前倒しにして物量を海外に運んでいる。

韓国投資証券のチェ・ゴウン・アナリストは「現在のコンテナ市況は新型コロナ当時の物流問題を除いて比較できない水準」とし「最近の運賃急騰は中東発の要因のほか、海運の需要期待感のため」と説明した。ＮＨ投資証券のチョン・ヨンスン・アナリストも「アジア－欧州路線では船舶３６隻が不足し、インドおよび中国を中心にコンテナボックスも足りない状況」とし「供給側の要因で当分は運賃上昇基調が続くだろう」と予想した。

海上運賃上昇は特に輸出企業に悪材料だ。長期運賃契約の比率が高い大企業は運送料急騰の衝撃を分散できるが、件単位で短期契約をする中小企業には直撃弾となる。北米地域への輸出依存度が高いタイヤ業界の関係者は「通常、下半期がタイヤ業界の需要期だが、今は船がないというケースも多いため、まずは船腹の確保に注力している」とし「５月までは従来の運賃で支払っていたが、６月からは欧州・北米・中南米などすべての路線の運賃が大幅に上がったため価格を圧迫している」と話した。

一方、海運業界は予想外の好材料を迎えている。金融情報会社エフエヌガイドによると、国内最大コンテナ船会社ＨＭＭの今年４－６月期の予想売上高は２兆７０００億ウォン（約３０７億円）、営業利益は５３６３億ウォンと予想されている。これは前年同期比それぞれ２７％増、２３４％増。