ブルダック炒め麺の後に続く「Ｋフードのネクスト（ｎｅｘｔ）」は何か。世宗（セジョン）サイバー大学外食創業フランチャイズ学科のイ・ヒヨル教授は「海外食品がよく売れるためにはその国の食べ物に材料として使われるのが最高の方法」と話す。Ｋフードがパントリー（台所収納空間）から時々取り出して食べる珍味から毎日開け閉めする冷蔵庫の中の食材料にならなければならないという意味だ。Ｋフードの底辺を広げる代表走者は「ソース」だ。ソウル大学農経済社会学部のムン・ジョンフン教授はソースを韓国の輸出立役者の半導体にたとえる。ムン教授は「半導体を輸出すればそれをまた別の会社が買って完成品の中に入れて完成させるではないか」とし「Ｋフードの半導体は食材料として使われることができるソース」と話した。



◇鶏肉の激辛炒め（ブルダック）・チリソースなど「スパイシー」ソース進出

コロナ禍で家庭内での料理が増えて世界ソース類市場は成長に勢いがついた。２０１６年約７６８億ドル（約１２兆４３７億円）から２０２０年約９２２億ドル規模に大きくなり、２０２５年には１１２４億ドルまで大きくなると展望される。韓国食品企業もこの市場に注目している。ブルダック炒め麺やチキンの人気を勘案してブルダックソース、チリソースを世界に出して市場を拡張する三養食品やキョチョン（Ｋｙｏｃｈｏｎ）が代表的だ。

三養ブルダックソースは米国・中国・日本など４４カ国で販売中だ。昨年、同社のソース売上は前年比３１％増の３８１億ウォンで、このうち４２％（１６１億ウォン）が輸出額だ。今年１－３月期三養米国法人の売上（５６５０万ドル）の大部分は麺類の売上（５３５０万ドル）だがソースの売上（１６０万ドル）も直前四半期比３３％（４０万ドル）増えた。

ソースを海外で先に発売した企業もある。Ｋｙｏｃｈｏｎ　Ｆ＆Ｂは未来成長事業キーワードの一つに「ソース」を掲げて１月に米国アマゾン（Ａｍａｚｏｎ）にＫ１チリソース３種類を発売した。

◇醤油・コチュジャンなど伝統醤類で現地レシピ狙う

韓国の伝統醤類を世界の食卓に上げようとする努力も粘り強く続いている。例えばサウジアラビアでは多くの料理の味付けに塩が使われているが、フィリピンのメイドが料理に韓国の醤油を使い始めて今やサウジで魚を醤油で調理することは普通になったという。イ・ヒヨル教授は「韓国醤油輸出量を大陸別海外同胞数で割ると中東地域が１位」とし「特にサウジは韓国１人当たりの年間醤油消費量（８００グラム）よりも消費量（１６６．９キロ）が圧倒的に多く、現地の人々が料理に韓国の醤油を多く使っているとみられる」と話した。

韓国食品メーカーの泉印（セムピョ）は現地化戦略を強化している。欧州では世界最初の料理科学研究所アリシアとソースの活用に対する共同研究を行い、コチュジャンの辛味は抑えて、塩味を低くした。また、オーガニック・グルテンフリー製品としても開発した。泉印のコチュジャンの売上は年平均２５％ずつ成長している。米国には「Ｙｏｎｄｕ　Ｃｕｌｉｎａｒｙ　Ｓｔｕｄｉｏ」を開いてヨンドゥ（ダイズ発酵エキス）・コチュジャン・キムチアットホーム（調味料）などを使った料理レッスンを行う。

大象（テサン）はキムチ、海苔、簡便食に続きソースをグローバル４大戦略製品に定めた。昨年米国・英国・中国など４０余カ国にソースを輸出した。全体輸出額（約５８０億ウォン）で２０１８年（約３２０億ウォン）より７７％成長した。濃度の高いコチュジャンは西欧の献立に合わせて濃度を調整し、容器をチューブ型に変えた。サラダのようにキムチを作れるようにキムチ調味料を「ＤＩＹキムチペースト」として発売したり、パンに塗って食べることができるようにスプレッドタイプとしても販売している。ムン・ジョンフン教授は「韓国のソースが海外で輸出先の方法で消費される成功が必要だ」とし「まろやかな東洋の味を出すときに日本のキッコーマン醤油を思い出させるようにＫソースもその程度の波及力を備えるようにしなければならない」と述べた。

◇アマゾンが作ったコチュジャンも売れる

韓国の伝統醤類が海外で人気を得たことをうけて、最近米国や英国などでは現地ＰＢ（プライベートブランド）商品としてコチュジャンなどが発売されることもある。インド系英国食品メーカー「Ｓｕｒｙａ　Ｆｏｏｄｓ」は２０２１年「Ｓｕｎ　ｈｅｅ」というブランドでコチュジャンやテンジャン（韓国式味噌）、キムチなどを製造してテスコ（ＴＥＳＣＯ）に納品している。ハングルで「コチュジャン」と書かれた商品の外観だけを見ると韓国企業の商品かと思うほどだ。米国でも流通業社ターゲット（Ｔａｒｇｅｔ）、マイヤー（Ｍｅｙｅｒ）、アマゾンでコチュジャンＰＢ商品を販売中だ。イ・ヒヨル教授は「ケチャップも我々のソースではないが、韓国内で『オットゥギケチャップ』がよく売れるように、オリジナルでなくてもおいしければその国の食欲をつかむことができる」としながら「市場拡大の側面で望ましいが、輸出企業は注目する必要がある」と話した。