少子化と高齢化、そして地方消滅など人口変動が韓国社会を揺るがしている。人口の変化が未来を正確に予測できる唯一の事実と言ったのは未来学者ピーター・ドラッカーだ。人口変動は予定された未来だ。

人口統計のうち最近、私の視線を引いたのは１人世帯の統計だ。行政安全部（行安部）の住民登録人口統計によると、３月末基準で韓国の人口のうち一人で暮らす１人世帯は１００２万１４１３世帯と、１０００万人を超えた。全体２４００万２００８世帯の４１．８％にのぼる。１０世帯のうち一人暮らしが４世帯を超え、韓国はもはや「一人社会」に入っている。

この統計で注目するのは年齢区間での規模と比率だ。まず、規模で６０代（６０－６９歳）の１人世帯が１８５万１７０５世帯で最も多かった。３０代（３０－３９歳）は１６８万４６５１世帯、５０代（５０－５９歳）は１６４万４８２世帯だ。一方、年齢層の人口比率をみると、３月末基準で６０代の人口が７６９万人、３０代の人口が６５６万人であることを考慮すると、３０代の一人暮らしの比率が６０代に劣らず多いという点が分かる。

こうした統計が含意している点は２つある。一つは１人世帯が目立つ２本の軸が３０代と６０代という点だ。１人世帯全体のうち３０代と６０代を合わせた比率は３５．３％となる。もう一つはその原因と背景が年齢層によって異なるという点だ。６０代が離婚・死別などで一人暮らしをしているなら、３０代は就職や住居の要因による非婚傾向などで一人暮らしをしている。

視線を地球レベルに向けると「一人社会」は韓国に限られた現象ではない。西欧の社会では半分近い人口が１人世帯という。スウェーデンの場合、２０１７年に全世帯のうち１人世帯の比率が５０％を超えた。デンマーク、フィンランド、ドイツも１人世帯が４０％を上回っている。これらの国の青少年は高校を卒業すれば家庭から独立する。

西欧社会で１人世帯の原因および背景はさまざまだ。女性の経済活動参加増大、離婚・別居による家族解体、高齢化による高齢者世帯の増加、そして若い世帯の非婚・晩婚傾向などが主な要因だ。その原因と背景は多様であり、１人世帯は貧困、雇用、安全などさまざまな社会問題と向き合っている。注目されるのは西欧社会の場合、「一人社会」の到来に対応して特に高齢者世帯のためのケアシステム革新と共同住宅の普及など福祉政策に積極的に取り組んできた点だ。

西欧社会であれ韓国社会であれ、青年世帯から高齢世帯にいたるまで１人世帯が持つ共通問題の一つは社会的疎外感だ。これについて鋭い分析をしたのが経済学者のノリーナ・ハーツだ。ハーツは『孤立の時代（ＴＨＥ　ＬＯＮＥＬＹ　ＣＥＮＴＵＲＹ）』で、孤独が他人の苦痛に対する共感を毀損し、他人の存在に対する敵対感を強めることで、民主主義の基盤を崩壊させていると指摘する。２１世紀に入って全世界で社会経済的に周辺化されたと感じる人たち、かつて支持した政党が自身に関心がないと感じる人たちが極端ポピュリズムとファンダム熱風に集まるのは一人社会の政治・文化的自画像だ。

我々の社会の１人世帯に対しては年齢別、性別、地域別の福祉を用意する必要がある。特に年齢層によって１人世帯増加の原因および背景が異なるだけに、各年齢層が直面した問題を解決できる個別の支援策を講じなければいけない。具体的に１人世帯の２０・３０代の場合は住居問題に注目し、青年１人世帯のための分譲・賃貸住宅政策を幅広く推進するのがよい。６０・７０代の場合は医療サービスと孤独死問題に注目し、１人世帯のための高齢者福祉を多角的に強化することが求められる。

一人社会は個人に自由と満足感を抱かせることができる。しかし同時に共同体から遠ざかる一人社会は寂しく孤立した生活と向き合うことになる。一人社会について明確なことが３つある。１つ目、一人社会に対する価値判断で自己中心的な予断は控えなければいけない。２つ目、個人と共同体が共存できる新しい文化を作っていかなければいけない。３つ目、子どもがいる夫婦中心に設計された従来の福祉政策に１人世帯の人間的な生活のための支援策を積極的に補完しなければいけない。

５月は家庭の月だ。子どもの日、父母の日、夫婦の日は家庭の月を象徴する。詩人の朴木月（パク・モクウォル）は「氷と雪で壁を積み上げたここは地上。憐憫の生の道」（「家庭」）と家族を詠った。憐憫の別の名は愛とケアだ。代償を望まない献身だ。もう愛とケアと献身を国家と市民社会が家族に代わって引き受ける時代の前にわが国は立っている。燦爛たる５月、この切ない家庭の月に思い浮かぶ一人社会の明暗に対する社会学者の考えをここに書き留める。

金皓起（キム・ホギ）／延世大社会学科教授