電気自動車（ＥＶ）・バッテリー・鉄鋼からアリエクスプレス（ＡｌｉＥｘｐｒｅｓｓ）やテム（Ｔｅｍｕ）まで…。低い価格を越えてダンピングに近い中国製品の全方向的空襲が世界の経済秩序を揺さぶっている。１９９０年代中国が伝統製造業を中心とした低価格攻勢で「世界の工場」に浮上したとすると、今回は先端製造業分野で「チャイナショック」をもたらす可能性があるという警告が相次いでいる。

２２日、ブルームバーグによると、中国ＥＶメーカーのＢＹＤ（比亜迪）は最近１００種類以上のＥＶモデルの価格を昨年１２月から５～２０％落とした。ブルームバーグはＢＹＤの割引戦略がトヨタ・フォルクスワーゲン・日産のようなグローバルメーカーにとって脅威的だと分析した。高級ＥＶを作るテスラでさえ耐えきれず、割引に乗り出した理由だ。

グローバル１位ＥＶバッテリー企業のＣＡＴＬ（中国寧徳時代新能源科技）はＬＦＰ（リン酸鉄リチウム）バッテリー価格を連日落としている。昨年末基準のバッテリー平均価格は２０２２年比１４％下落した。ブルームバーグは中国製バッテリー価格がグローバル平均の５６％水準だと分析した。中国の今年１～２月基準の鉄鋼輸出量（１５９０万トン）は１年前に比べて３２．６％急増した。２０１６年以降、最大規模だ。中国鉄鋼メーカーは先月から価格をさらに落とした。

中国の低価格攻勢は昨年から続いた景気低迷のためだ。内需不振に伴う在庫急増でデフレに直面すると中国生産品を安価で「たたき売り」する輸出戦略に近い。インフレで苦しむ輸入国の立場としては、短期的に値段が安い物を輸入したほうがよいこともある。だが、長期的には国産製品が価格競争に敗れて産業基盤が崩壊する場合がある。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は「中国のデフレ輸出が先進国を越えて開発途上国まで拡大する可能性がある」とし「１９９０年代よりも、もっと大きな影響を世界経済に及ぼすだろう」と展望した。

危機を迎えた世界各国は対応の真っ最中だ。米国のバイデン大統領は最近、中国産鉄鋼・アルミニウムに対して関税を従来の７．５％から２５％に引き上げると発表した。大統領選挙候補であるトランプ前大統領は中国製ＥＶに関税を１００％まで課すべきだと警告した。欧州連合（ＥＵ）は今月初めから中国太陽光企業に対する補助金調査に着手した。中国産鉄鋼・プラスチックに対して反ダンピング関税を課す見通しだ。韓国は最近公正取引委員会がアリエクスプレスやテムの不公正取引行為に対する実態調査に乗り出した。

韓国貿易協会動向分析室のチャン・サンシク室長は「価格で中国と競争する韓国の中間材中心輸出構造を付加価値の高い中間材・消費財中心に変えなければならない」と診断した。