中国経済が底を打ち反騰局面に入り込んだという診断が出ている。最近上昇傾向を見せている中国の主要経済指標が根拠だ。

中国国家統計局などが２日に明らかにしたところによると、景気動向を示す代表指標である製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は先月に前月より１．７ポイント上がった５０．８を記録した。昨年９月から６カ月ぶりに５０を超えた。ＰＭＩが５０を超えれば景気拡張、下回れば萎縮を意味する。遅々として進まなかった中国製造業の生産・輸入・輸出が改善されているという意味と解釈される。

有進投資証券はこれに対し「２月の春節連休により３月に工場稼動が再開された点と輸出改善、そして昨年末と今年初めに続いた政府の浮揚政策が対内外需要を刺激し牽引したもの」と説明した。

他の指標も青信号だ。工業分野の企業の収益性を示す「工業利益」は１・２月に前年同期比１０．２％上がった。１８カ月ぶりのプラス転換だ。企業の活動量を評価する指標である１・２月の産業生産も前年同期比７．０％増加し市場の見通しを上回った。約２年ぶりの増加幅だ。過去に比べ市場需要が回復し企業の生産が増加したという意味だ。中国国営英字紙グローバルタイムズは「ＰＭＩを含んだ中国の経済指標が再び拡張区間へと転じて中国経済に薫風を呼び起こしている」と自評した。

１日に発表された３月の財新製造業ＰＭＩも５１．１で市場の予想値を超えた。中国経済メディアの財新と格付け会社のＳ＆Ｐが合同調査する景気指標で、中国政府が発表するＰＭＩより調査対象企業数が多く正確度が高いという評価を受ける。ＣＮＮビジネスは「予想より良かった中国の輸出・小売り販売データによるもの。世界２位の経済大国の明るい出発を示唆する」と伝えた。

だが今年全体では依然として変数が多い。何より中国経済の３分の１を占める不動産沈滞が相変わらず下方リスクとして作用する。韓国銀行北京事務所は動向分析リポートを通じて「不動産安定化に向けた政策効果がまだ市場に波及していない上に、不動産開発企業の資金余力が不足し土地買い入れに慎重な立場を見せている点は市場の反騰を難しくする要因」と説明した。

世界的投資銀行であるＵＢＳのエコノミスト、ワン・タオ氏はＢＢＣに「中国が歴史上最悪の不動産沈滞期を体験しているのも中国経済の回復が遅い理由のひとつ」と話した。

世界銀行も「４月東アジア太平洋経済アップデート」で、中国は高額の負債、不動産市場沈滞などが負担として作用し、経済成長率が昨年の５．２％から今年は４．５％に鈍化すると予想した。

ただ積極的な経済浮揚策が展開されるならば５％台の成長率を見せるだろうという楽観的期待もある。世界銀行副総裁を務めた北京大学の林毅夫教授は１９日、チャイナ・デイリーとのインタビューで「個人的に中国が今年５．０～５．５％成長できると信じる」と話した。

中国経済が回復傾向に乗るならば韓国経済には好材料だ。韓国の輸出企業の売り上げが増えることが見込めるためだ。雇用と内需にも肯定的だ。操業日数を考慮した１日当たり対中平均輸出額４億７０００万ドルは先月前年比７．１％増加し、４カ月連続でプラスの流れを持続した。