人口学界が最近注目している、いわゆる「２０１５年の秘密」を解いてみると解決策が出てくるかもしれない。２０００年代に入って１．０９－１．３０人の間で上下していた合計特殊出生率は２０１５年から１年も欠かさず低下している。いったい２０１５年には何があったのか。人口学界は大きく３つの要因が２０１５年の人口「変曲点」をもたらしたとみている。

まず経済的な側面ではソウルのマンション売買中位価格が初めて５億ウォン台に乗るなど、マンション価格暴騰の前兆が表れたのが２０１５年だ。中位所得世帯が中間価格の住宅を購入する場合の融資資金償還負担を表す「住宅購買負担指数」はソウルの場合、２０１５年１－３月期に８３．７で下限となった後、２０２２年には２１４．６まで上がった。住宅の確保が難しいため、青年は結婚・出産を先に延ばしたり避けたりする（マ・ガンレ中央大教授）。

社会的な側面では２０代に大学生・会社員としてソウルに入った後、３０代には地方に戻る傾向が弱まった。２０１０年以降２万－３万人台を行き来した２０代のソウル流入人口が２０１５年の２万９６１５人から速いペースで増えている。２０・３０代の青年層の半分以上が首都圏で競争するが、生存本能が出産・恋愛を抑えている（チョ・ヨンテ・ソウル大教授）ということだ。

心理的な側面では、表面上に見られる他人の姿と自身を絶えず比較するインスタグラム・フェイスブック使用者が国内で爆発的に増えた時期が２０１５年だ。ＳＮＳで接する派手なシングルライフに対する幻想は結婚をためらわせ、子どものために数百万ウォンを投入するぜいたくな育児は親としての無力感を高める（イ・サンリム韓国保健社会研究院センター長）。

少子化災難の扉が開かれた２０１５年を逆発想で接近してみよう。▼青年の住居価格負担を軽減するために安くて質が良い公共賃貸住宅を拡大し▼地方の雇用活性化・インフラ拡大で首都圏集中を緩和し▼結婚・出産に対する良い認識を広めるキャンペーンをすれば、出生率反騰の希望も芽生えるのではないだろうか。

ソン・ヘヨン／経済部長

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