ヒョンデ（現代自動車）グループが昨年、米国市場で１６５万台を販売し、過去最高の業績を上げた。「中産層のファミリーカー」待遇を受けて米国市場を先取りしたトヨタを急速に追撃し、また別の日本メーカーのホンダ・日産を引き離している。

４日、ヒョンデの米国販売法人（ＨＭＡ）と起亜（キア）自動車の米国販売法人は、昨年の年間販売台数がそれぞれ８７万３７０台（ジェネシス含む）、７８万２４５１台と集計されたと発表した。グループ全体で見れば年間販売増加率１２．１％で、過去最大の増加幅を記録した。具体的にはヒョンデは１１．５％、起亜自動車は１２．８％増えた。米自動車専門誌オートモーティブニュースは、ヒョンデグループの昨年の販売台数が米国の伝統的自動車メーカーの一つであるステランティスを超えると予測した。ヒョンデが米国市場でＧＭ（２５７万７６６２台）、トヨタ（２２４万８４７７）、フォード（未集計）に次ぐ４位となるのが有力だという。ヒョンデグループは２０２２年に米国市場シェア二桁を達成後、今年上半期に１０．６％を占めるなど、継続して１０％台前半を維持している。

ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）などによると、昨年米国で販売された新車は１５５０万台で、前年より１３％増加した。米国の自動車市場は新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）のパンデミックを経て、グローバルサプライチェーンへの打撃→自動車用半導体不足→インフレ・高金利などでしばらく萎縮していたが、昨年再び回復した。新車価格は新型コロナ以前より高いが、自動車メーカー各社が在庫販促イベントを積極的に展開したのが功を奏したという分析だ。

昨年、米国新車市場で日本の自動車メーカー５社（トヨタ・ホンダ・日産・スバル・マツダ、各社発表）の昨年の販売台数は計５５４万台に及ぶ。トヨタは２２４万台で、総販売台数ではヒョンデグループ（１６５万２８２１台）より多かったが、前年比成長率は６．６％で、ヒョンデの半分水準にとどまった。ヒョンデ・起亜自動車の昨年の急成長の秘訣は次の３つに挙げられる。

◆秘訣（１）小売販売１２％増…ファミリーカーとしてのシェア↑

ヒョンデグループの小売販売は前年より１２％増加した。ＨＭＡのランディ・パーカー最高経営責任者（ＣＥＯ）は「昨年記録的な小売販売台数を記録したが、３年連続で記録を塗り替えた」と述べた。ヒョンデ・起亜自動車がレンタカー・業務用車両などではなく「ファミリーカー」としてシェアを拡大しているという意味だ。ただし、ハナ証券のソン・ソンジェ研究員は「小売販売量が２０１９年基準の９０％水準に追加回復する余地があるが、増加率は鈍化するものと見られる」と述べた。

◆秘訣（２）「コスパ」の良いエコカー

「コストパフォーマンス」の良い電気自動車・ハイブリッド車戦略も功を奏した。代表的なのはヒョンデのアイオニック５だ。昨年、米国で３万３９１８台を販売したが、前年（２万２９８２台）より販売台数が４８％増え、最多販売記録を更新した。昨年、アイオニック５の米国販売価格は４万２７８５ドルからだったが、似たような階級のテスラモデルＹ（４万７４９０ドル）より約４７００ドル安かった。この他、ヒョンデのサンタフェ・プラグインハイブリッド・ハイブリッド、ツーソン・プラグインハイブリッドなどや起亜自動車のＥＶ６、ニロなどのエコカーラインも米国内の成長を牽引した。

◆秘訣（３）米国ＳＵＶと差別化したラインナップ

多様なＳＵＶラインナップも強みの一つだ。２１万台近く売れたヒョンデのツーソンをはじめ、サンタフェ、パリセード、１４万台以上売れた起亜自動車のスポーテージ、テルライド、ソレントなどが昨年よく売れた。タンクのように「重くて鈍い」米国ＳＵＶに飽きた消費者の心をつかんだという評価だ。

しかし、業界では懸念の声もある。ヒョンデが集中している電気自動車市場の成長傾向が次第に鈍化しており、米インフレ抑制法（ＩＲＡ）の施行後、ヒョンデの武器の一つである価格競争力も低下しているためだ。ヒョンデグループはまず「米国製電気自動車」を本格的に発売し、市場シェアを高める形で対応する見通しだ。

来年１１月に行われる米大統領選挙でトランプ元米大統領が有力候補として言及されているのもヒョンデにとっては悩みの種だ。現時点では仮定だが、トランプ元大統領が再選に成功した場合、今年稼動予定のジョージア州電気自動車専用工場（ＨＭＧＭＡ）の戦略も立て直さなければならない。トランプ元大統領が「再び執権した場合、ＩＲＡを廃止して化石燃料への投資を増やす」と公言しているためだ。

長期的にはＳＤＶ（ソフトウェアによって定義される車）の生態系を育て、製品の競争力を高める方針だ。ＳＤＶはアプリのアップデートで新機能を利用するスマートフォンのように、ソフトウェアを中心に動く車両を意味する。ヒョンデグループの鄭義宣（チョン・ウィソン）会長は３日、新年会で「最近、ＳＤＶ転換の速度を上げているが、見逃してはならない核心的要素は品質」と強調した。

ＮＨ投資証券のチョ・スホン研究員は「今年、米国の自動車販売は１６００万台に及ぶ見通しだが、需要が回復しても成長率の鈍化は避けられない」とし「特に金利・為替レートの変動性拡大、電気自動車価格競争の深化など不確実性も大きくなっている」との見方を示した。続けて「ただし、ヒョンデグループは今年も二桁の市場シェアを維持するだろう」と述べた。