日本を代表する大手企業「東芝」が昨日、東京証券取引所から上場廃止された。１９４９年の上場だから７４年ぶりだ。東芝はかつて、日本の技術力の象徴でありプライドだった。日本初のカラーテレビ（１９６０年）、世界初のフラッシュメモリー開発（８０年）、世界初のノート型パソコン（８５年）の発売など、１８７５年の会社設立以来、革新技術に基づいた製品で日本の産業と経済をリードしてきた。量子コンピュータのコア技術である量子暗号関連特許を世界で最も多く保有しているほど、依然として進んだ技術力を誇った。しかし光栄の時間はここまでだった。９月、私募ファンドである日本産業パートナーズ（ＪＩＰ）コンソーシアムが経営難に陥った東芝を２兆円で買収した。東芝は今や人材および事業構造調整、資産売却などの至難な過程を経て復活の道を探るべき状況に置かれた。

東芝上場廃止の序幕は２０１５年会計不正問題と２０１７年米国原子力発電所子会社の巨額な損失などから始まった。シェア世界１位を争っていたフラッシュメモリーは２０１７年、持分の半分をＳＫハイニックスなどが含まれたグローバルベインキャピタルコンソーシアムに渡して（キオクシアに名称変更）跡さえ消えた。事業性のない事業は維持し、収益性のある事業は売却するなど、市場の変化を読み取れなかった結果だった。未来の新産業をリードする新しい技術も生み出せなかった。

東芝をはじめとする日本の大企業の没落が韓国の大企業と韓国経済に示唆する点は少なくない。サムスン電子とＳＫハイニックスは今、世界のメモリー半導体市場を席巻している。人工知能（ＡＩ）時代が本格的に開かれ、ＡＩ半導体に入る高帯域幅メモリー（ＨＢＭ）市場もリードしている。ヒョンデ（現代自動車）グループも「アイオニック５」と「ＥＶ９」を筆頭に、世界の電気自動車市場で高い評価を得ている。ＬＧエネルギーソリューションも世界二次電池市場で２位を記録するほど善戦している。かつて日本の大企業が受けた賛辞を韓国の大企業が受け継いでいるわけだ。しかし、韓国の大手企業も同様に、中国をはじめとする他の後発企業に追い上げられている。永遠のものはない。米中技術覇権競争で世界サプライチェーン市場が激変している状況で、韓国企業も「東芝の道」を歩まないと断言することはできない。

これからは韓国企業や大学・政府・政界が東芝の道の前で自問しなければならない時間だ。世界技術覇権の変化の流れを適時に捉え、追いついているのか、世界市場を先導する革新技術を開発しているのか、その技術が成長して新しいサムスンとヒョンデに成長できる革新のエコシステムを備えているのか。技術革新の変化はますます速くなり、与えられた時間はそれほど多くない。