在日韓国朝鮮人に対する差別を助長する発言で炎上した吉田嘉明前ＤＨＣ会長が別の発言でまた炎上している。自身を除いて同じ業界のＣＥＯが全員在日韓国人や外国人だとしてだ。

毎日新聞によると、日本通信販売会社「大和心」は２１日、ホームページに吉田氏名義の文章を掲載した。この文章で吉田会長は「大手総合通販で、トップが純粋な日本人なのは、大和心だけのようです」と言及した。

大和心は吉田氏がＤＨＣ会長を退いて新たに設立した。彼は１月に化粧品会社ＤＨＣをオリックスに売却した後に大和心を設立し今月ホームページを開設した。

吉田氏は続けて日本最大の通信販売業者であるアマゾン・ジャパンの社長が中国人だと言及し、また別の大手通信販売業者の楽天の会長の実名を上げて「お顔の特徴から、しばしば在日の疑いがかけられていますが、ご自身自らが頑なに否定しておられるので、あなた自身でご判断ください」とした。

彼はまたヨドバシカメラやヤフージャパンの社長が「１００％の朝鮮系とされている」と主張し、「元々は外国人の方に、日本人の心が理解できるのでしょうか？ 疑問です」とした。

だが吉田氏はこの文章で自身の主張を裏付ける根拠は提示しなかった。

彼はその上で「大和心は、日本が再び強く美しい国になることを心から念願しています。日本と敵対している国（中国・ロシア・北朝鮮）の製品、生鮮食品及びその加工品は、一切とり扱いません」と付け加えた。

彼が使った「強く美しい国」は日本で強硬保守指向の政治家らがしばしば使う表現だ。

同紙によると、大和心はこうした発言を掲載した意図について「現時点では回答は差し控える」という立場を出した。

吉田氏は２０２０年１１月、ＤＨＣのホームページに競合会社であるサントリーを狙い「サントリーのＣＭに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人です。そのためネットではチョントリーと揶揄されているようです。ＤＨＣは起用タレントをはじめ、すべてが純粋な日本企業です」という文章を掲載して議論を起こした。

また、自身の差別助長行為を取材したＮＨＫに対しては日本を「朝鮮化」すると元凶だと非難する趣旨の文章を書いている。

ＤＨＣは当時吉田氏の嫌韓助長議論が大きくなると関連文章を謝罪することなく削除した。２０２１年９月には韓国市場から撤退した。