４０代後半のＡさんはコンビニエンスストアに行く以外は家の外に出ない。彼は７０代の両親とともに暮らすが、ゲームをしたりユーチューブを見たりして主に部屋の中で時間を過ごす。大学在学中に通貨危機が訪れ仕事を見つけるのが難しくなり公務員試験を準備した。数年を経てアルバイトを並行したりもしたが４０代を過ぎてからは経済活動をすべてやめた。

イアダン心理相談センターでセンター長を務める経歴２１年目のカウンセラーであるパク・デリョン氏が伝えたひきこもり中年の事例だ。パク氏は「ひきこもりや孤立の原因は複合的だが、経済的な状況、労働経験などと相当な関連がある。求職期間が長くなるほど挫折に陥ることになり人間関係も徐々に狭まり孤立につながるケースが多い。１９９７年の通貨危機当時の２０代はいま４０～５０代になり、コロナ禍による最近の景気鈍化まで重なり中年のひきこもりや孤立の相談者は増加傾向にある」と話した。

◇「ひきこもり」日本の後を追う韓国

すでに日本では中年のひきこもりが社会問題になっている。２００３年に青年層のひきこもりという概念が日本で紹介されてから２０年が過ぎてだ。中国では専業子女という新造語が登場した。職場に通わない子どもが料理や清掃など家事をしながら両親から小遣いをもらうことを意味する。

韓国の状況は中国や日本と変わらない。韓国統計庁が１３日に出した経済活動調査分析の結果、９月基準で休んでいる状態にある４０代は２７万人で、５年前の２０１８年９月の１９万５０００人より３８．５％増えた。休んでいるというのは未就業状態で特別な理由なく求職活動もしていない状態を意味する。最近就業者数増加傾向が続くなど雇用が好調を見せている状況を考慮すると、自発的に働かない状態といえる。

◇親の家に暮らし休む中高年が急増

自立せず親の家に住み求職はあきらめた中年の割合で見ると増加傾向はさらに急だ。彼らが事実上日本のひきこもりと似た韓国の「中年カンガルー族」だ。結婚していない状態で親の家に住む４０代の休んでいる人口は９月基準で２０１８年は５万６０００人だった。今年は８万７０００人に増えた。５年間で５５．４％増加し、この年齢帯の休んでいる人口の増加傾向を上回った。

３０代と５０代でも似た流れが現れる。親の家に住む５０代の未婚で休んでいる人口は同じ期間に１万８０００人から３万２０００人に７７．８％増えた。３０代は９万７０００人から１４万６０００人に増え５０．５％の増加率を記録した。４０～５０代の中高年層のカンガルー族の増加率が５０％を大きく超えて増加傾向が目立った。

◇就職失敗経験で孤立・ひきこもり

度重なる就職失敗経験が中年のカンガルー族を生んだという分析が出ている。働き口自体が不足しているのではないが、大企業と中小企業の給与・労働条件の差が広がり、求職者が希望する働き口は限定された。統計庁のマイクロデータによると、４０代のカンガルー族が求職しない理由で最も多く挙げられたのは「希望の賃金水準や労働条件の働き口がなさそうで」だ。青年雇用と高齢雇用はあるが、キャリアのない中高年が就職できる所は限定される。４０～５０代は失業状態が長引いた時に社会復帰の障壁が厚くなる。

親の経済力が過去の世代より上がったのも原因のひとつだ。以前の世代では親に経済的に依存するのは不可能だったが、いまの高齢層は資産を蓄積したり年金収入を得るケースが増えた。韓国開発研究院（ＫＤＩ）が最近発表した「所得と資産で診断した高齢者貧困と政策方向」によると、２０２１年基準で１９４０～１９４４年生まれの貧困率は５１．３％だったが、１９５０～１９５４年生まれの場合は２７．８％となった。

◇働く人いないのに…「復帰支援しなければ」

「経済の柱」である中年層の雇用市場離脱が増えるのはそれだけで経済的費用だ。雇用労働部によると８月基準で求人難により働く人を得られない人手不足分は２２万１０００件だ。　また、働き続けたり高賃金は保証されにくい高齢層には子どもの扶養負担が次第に増えるほかはない。これは消費萎縮にもつながる。

建国（コングク）大学経営学科のユン・ドンヨル教授は「いまの４０代は親が経済力を持っているケースが多く、親の家に住みながら外部活動をしなければいくらでも生活が可能だ。日本の中年ひきこもり事例を見れば職場内でのいじめや組織への不適応で社会と断絶した事例が多いが韓国も似ている」と話した。続けて「生産可能人口の減少により人手不足が増える状況で青年だけでなく中高年も雇用市場に復帰させられる案をまとめなければならない」と付け加えた。

◇青年にだけ集中、中年は統計もない

中年カンガルー族の増加傾向は明確だが実態把握はまともにされていない。国務調整室とソウル市は昨年になり初めて青年孤立・ひきこもり実態調査を実施した。それさえも１５～３９歳の青年にだけ限定した。２０１９年から中年ひきこもり実態調査を別に進めている日本とは対照的だ。これに対し調査範囲を拡大すべきという声が力を増している。