会社員のソルさんは５月から２～３週間に一度、社内の心理相談プログラムを利用している。ソルさんは「転職してから新しい業務に適応するために自尊感が落ち、この仕事が私に合っているのか疑問を感じ少しつらかった。同僚の推薦で社内の相談センターを訪れることになったが、費用負担がないだけでなく、私と同様の悩みを持つ人たちが来る所なので気が楽でよく利用している」と話した。

企業が１９８０年代初めから２０００年代初めに生まれた「ＭＺ世代」を狙った「職場ウェルネス文化」を先を争って導入している。職場ウェルネスとは企業が社員の健康やストレスの管理に向け支援する施設やプログラムのこと。若年層の早期退社による追加採用費用などを減らし、企業の生産性は高められる点で単純な福祉ではなく戦略的投資という認識が大きくなっているとみられる。

韓国統計庁によると、１５～２９歳の青年層の１０人に７人は１年余りで最初の就職先を辞めていることが明らかになった。５月基準で最初の就職先を辞めた青年層は６５．９％で前年同月比１．１ポイント上昇した。初めての就職先が現在の会社の場合は３４．１％にすぎなかった。また、最初の就職先の平均勤続期間は１年６カ月１８日で１年前より０．２カ月減った。

だが韓国の職場ウェルネス市場規模はわずかな水準だ。グローバルウェルネス協会によると、２０１９年基準で職場ウェルネス市場規模は米国が１７１億３０００万ドルで１位となり、日本が４９億６０００万ドル、ドイツが４２億８０００万ドルの順だった。韓国は１２億９０００万ドルで７位にとどまった。コロナ禍後は在宅勤務やワーケーションを支援する企業が多くなる傾向だ。

ハンファ生命は１月から本社のあるソウルの６３ビル４０階を社員専用のトレーニングスペースにした。７階は１０万冊の蔵書を持つ社員用図書館だ。ハンファ生命関係者は「ＭＺ世代が望む会社の姿を考えた結果」と話した。サムスン火災は役員社員と家族心理相談空間を運営している。５月と９月には京畿道（キョンギド）と大田（テジョン）の研修院で読書やヨガなどウェルネスプログラムである「ヒーリングブックステイ」を進めた。

スタートアップも異色な福祉サービスを掲げる、モーニングコールアプリケーション運営会社のデライトルームは社員の健康に向けプロテインと鳥のささみを常備している。非営利シェアオフィス「ヘイグラウンド」ソウルの森店は入居する企業の社員が希望すればペットと一緒に出社できるようにしている。

企業に合わせてウェルネスプログラムを提供するＢ２Ｅ（企業と従業員間取引）プラットフォームも成長している。ヘセッドリッジは福祉デリバリーサービスを通じて物理治療士、心理相談士、ヨガ講師などが行うオフィスでのストレッチングや瞑想プログラムなどを提供する。生理用ナプキンブランドのラエルは会社のトイレなどに非常用ナプキンを備え付けられる生理用ナプキンのサブスクリプションサービスを、ブラウンバッグはコーヒー豆とコーヒーマシンを管理するコーヒーのサブスクリプションサービスを運営している。

問題は労働力難に苦しみながらも職場ウェルネス文化を実現する余力が不足する中小企業だ。ソウル市の中小企業支援機関であるソウル経済振興院は先月３０日、中小企業役員ら１００人を対象にワーケーションショーケースを進めた。ワーケーション専門家講演、ワーケーション関係者と企業とのネットワーキングなどを通じて中小企業の雇用安定と福祉増進を支援するという趣旨だ。