「地球上で最も裕福なキリスト教黒人国家を作る」

２０１９年６月、南太平洋の島国パプアニューギニアの首相、ジェームズ・マラペ氏の就任宣誓の一部だ。パプアニューギニアは人口約１０００万人、国内総生産（ＧＤＰ）は約３００億ドル（約３８兆ウォン、２０１９年基準）で１１２位の下位圏だ。マラペ首相の宣誓について、仏ＡＦＰ通信が「実現不可能な夢かもしれない」と指摘した背景だ。しかし、約３年後の現在、パプアニューギニアとマラペ首相の立場は急上昇している。

今春以降、マラペ首相との会談を要請した国家元首は、米国のバイデン大統領、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、インドのナレンドラ・モディ首相、日本の岸田文雄首相などを網羅している。バイデン大統領は国内問題のために訪問が不発に終わると、代わりに米国外交の看板、トニー・ブリンケン国務長官を派遣した。２７日（現地時間）にはロイド・オースティン米国防長官がパプアニューギニアを訪れ、マラペ首相と会談した。

パプアニューギニアの人口やＧＤＰに実質的な変化があったためでない。国力そのものよりはパプアニューギニアの地政学的位置と国際情勢を反映した状況だ。核心はやはり、米国と中国のヘゲモニー争いだ。パプアニューギニアは米中間の鯨の戦いに巻き込まれて破裂するエビなどの立場ではなく、その戦いに乗じてチャンスを享受しているわけだ。英週刊誌エコノミストも３０日、パプアニューギニアについて「突然高まった地位の背景には米国と中国間の競争が隠れている」と伝えた。

パプアニューギニアはインドネシアと国境を接する南太平洋国家だ。米国領のグアムおよび米国の主要同盟オーストラリアとの軋轢がある。米国が描く対中牽制の大きな青写真の核心、インド・太平洋における要衝地という意味だ。さらに、マラペ首相が主導した太平洋島嶼国フォーラム（ＰＩＦ）は、このような地政学的位置の効果を極大化する。個別規模は小さいものの多数の太平洋の島国国家を集め、そのまとめ役を自任したのだ。中国が昨年、パプアニューギニア近隣の太平洋島国、ソロモン諸島と安保協定を締結したことで、米国の危機意識が高まったものと分析される。

５月、マラペ首相がパプアニューギニアの首都ポートモレスビーで開催したＰＩＦにはインドのモディ首相も自ら参加し、「信頼できるパートナーになる」と約束した。この機会に、マラペ首相は米国とは防衛協力協定（ＤＣＡ）に署名し、マクロン大統領とはパプアニューギニアの液化天然ガス（ＬＮＧ）輸入契約を推進した。

パプアニューギニアが持つ兵器の中には豊富な天然資源も欠かせない。特にニッケルは電気自動車バッテリーの主要原料として注目されている。ＬＮＧもパプアニューギニアの重要な資源だ。

マラペ首相は１９７１年生まれ。２００７年に政界入りし、財務部長官などを務めたが、野党の不信任投票の危機に見舞われるなど、国内政治では紆余曲折があった。そんなマラぺ首相には、外交を通じた国際地位の強化が国内経済発展および支持層を強固にできる機会となる。マラペ首相が３年前の約束を守り、パプアニューギニアの経済発展を実現することができるか関心が集まっている。