「言うことを聞かなければ韓国に留学させる」。

米国人の親が子どもを訓育する時にこのように言うという話を聞いて苦々しい気持ちになった。こうした脅迫（？）が通じる理由はみんなが予想する通りだ。英語の幼稚園、小学校の「医大班」に代表される早期教育熱から、暗記中心の大学修学能力試験のため深夜まで椅子に座る受験生まで。いくつかの事例を聞かせるだけで大きな効果がありそうだ。

尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権が「大学修学能力試験の難問」の排除を指示するなど教育改革に拍車を加えているが、現場の反応はよくない。公教育を立て直して私教育費を削減する方向への根本的変化を実現させるには、すでにあまりにも遠くまで来てしまったという感じだ。「４歳の入学試験」と呼ばれる英語幼稚園レベルのテストを通過するために、鉛筆を握るのも難しい年齢から家庭教師をつける状況であるからだ。

私教育の沼にはまった韓国の現実は「囚人のジレンマ」に例えられたりする。共犯が犯罪を自白しなければ釈放されるが、誰かが自白すれば自身がより大きな刑罰を受けることになるという不安のため、結局、みんなが罪を認めるという理論だ。私教育の狂風が問題ということを知りながらも、自分の子どもだけが淘汰されるかもしれないという不安を払拭するのが難しい。

統計庁によると、昨年、小中高生の塾・家庭教師費・インターネット講義受講料など私教育費の総額は２６兆ウォン（約２兆８６００億円）で過去最高だった。１年間に２兆５０００億ウォン（１０．８％）増えた。単に物価が上がったからではない。学生数は５３２万人から５２８万人にむしろ減少したが、私教育参加率（７５．５％→７８．３％）は増え、これも過去最高となった。

問題は私教育費の負担が少子化につながり、また一人っ子に資源を注ぎ込むという悪循環が繰り返されている点だ。自身が十分な私教育を受けられず他人より数倍も苦労したと考えるため、住宅担保融資の返済に苦しみながらも英語幼稚園には送りたいという若い世代も少なくない。結果的には子どものためでなく自己満足かもしれないが、親を責めることはできない。

どうせ私教育が「ニューノーマル」なら、自身の適性を見つけて逆境を克服する方法まで教える塾が増えればいい。子どもに１位が重要なのでなく知識を探求して悟る過程に意味があるということ、何をしている時に自分が幸せかを常に考えるべきだと、絶えず「注入」する塾が増えればいい。少なくとも韓国に留学、いや、島流しするという声が出てこないように。

キム・ギョンヒ／経済部記者