３年前から「第２の人生」を歩む会社員のキム・デソンさん（５３）。キムさんは１９９７年にある流通企業に入社した。一生の職場だと思いながら２３年働いたが２０２０年に退職した。４８歳で人より早く役員（常務）に昇進する喜びも味わった。だが専務昇進で脱落し５０歳で辞めなくてはならなくなった。退職直後にある病院に再就職し院務チーム長として働く。彼は「定年は６０歳だが会社生活をしながら定年まで務めるのは幸せな結末。周囲でも５０歳前後で勤めていた職場を辞めて新たに出発する場合が多い」と話した。

キムさんの事例は高齢層の入口に差しかかった中年の自画像だ。２５日に韓国統計庁が発表した「２０２３年５月の経済活動人口調査高齢層付加調査結果」とも一致する。２００５年から毎年５月基準で５５～７９歳の高齢層人口を調査した結果だ。今年は初めて「最も長く勤めた勤務先での勤続期間と離職した年齢」を分析した。

統計庁の分析によると、高齢層が最も長く勤めた職場を辞めた時の平均年齢は４９．４歳と集計された。男性は５１．１歳、女性は４７．８歳で男性が相対的に遅かった。この職場での勤続平均期間は１５年７カ月だった。同じように男性は１９年１カ月、女性は１２年２カ月で差があった。

簡単に言えば、規定上の定年が６０歳でも、一生で最も長く身を置いた職場で直面する「現実の定年」は４９歳という意味だ。ただ３６．４％は最も長く勤めた勤務先で現在も働いていた。統計庁のイム・ギョンウン雇用統計課長は「初めて入社した会社を『一生の職場』と考えるケースが多かった５０～７０代の実際の定年と勤続期間を見ることができる統計。女性の場合、出産と育児によりキャリアを中断した影響を受けた」と説明した。

職業別では、農林・漁業熟練従事者が２７年２カ月、管理者・専門家が１９年１０カ月、事務職従事者が１６年１１カ月と長く働いていた。サービス販売は１２年６カ月、単純労務は９年２カ月で相対的に勤続期間が短かった。辞めた理由としては、事業不振・操業中断・休廃業が３０．２％で最も多かった。男性は定年退職・辞職勧告・名誉退職・整理解雇が３０．２％、女性は家族の世話が２６．６％で多かった。イム課長は「男性は会社の事情、女性は家庭の事情で辞めるケースが多かった」と話した。

ただ４９歳の退職がそのまま休息を意味するものではなかった。高齢化により５０歳以降も働くケースが増えてだ。分析対象高齢層の経済活動参加率は６０．２％だった。２００５年以降で過去最高だ。就業者数は９１２万人、雇用率は５８．９％で同じく最も高かった。

高齢層の６８．５％が将来も働くことを望んでいた。希望する労働上限年齢は平均７３歳だった。働くことを望む理由は、生活費の足しが５５．８％、働く楽しみが３５．６％の順だった。将来希望する賃金水準は月２００万～２５０万ウォンが１９．８％、１５０万～２００万ウォンが１８．６％の順だった。

年金を受け取っている高齢層の割合は５０．３％だった。月平均年金受給額は７５万ウォンと集計された。国民年金研究院によると２０２１年基準で５０代以上の中高齢者の適正生活費は夫婦が月２７７万ウォン、個人が月１７７万３０００ウォンだ。貯金がないならば仕事を探さなければならないという意味だ。