昨年結婚した会社員のホさん（３９）は、子供を持たない可能性が高い予備「ディンクス（ＤＩＮＫｓ、Ｄｏｕｂｌｅ　Ｉｎｃｏｍｅ　Ｎｏ　Ｋｉｄｓ）」だ。子育てにかかる経済的負担が最も大きい理由だ。ホさんは「私のように私の子供の独立時期も遅くなりかねないが、４０代で子供を産んで７０代まで経済活動をする自信がない」と話した。

結婚と出産時期が遅くなり、ホさんのように育児費用に負担を感じる男性が多くなっている。７日、新韓（シンハン）ライフの「相続贈与研究所」資料によると、満２５～３９歳の男女１０人の中で３人（３４．３％）は今後出産する意向がないことが分かった。特に、男性は年を取るほど「子供なし」を考慮する傾向が大きくなった。新韓ライフが３～４月、全国の満２５～３９歳の男女７００人（未婚・子供を持たない既婚者）を対象にアンケートを行った結果だ。

年齢・性別に見ると、満２５～２９歳で子どもを産まないことを考えいているという回答は女性の場合５２．２％で半分を超えた。男性は１９．８％に過ぎなかった。この中で結婚はしても子供を持たない「ディンクス」を考えているという回答は女性が２６．１％、男性が６．３％だった。しかし、３０代後半になると性別格差が縮まった。「子供のいないことを考慮する」という回答は、女性が４４．４％、男性が３２．２％だった。予備ディンクスは女性１９．４％、男性１４．８％で４．８ポイント差に過ぎなかった。

ディンクスが増えるのは統計でも確認できる。統計庁によると、結婚５年目まで子供を持たない初婚の新婚夫婦の割合は２０２１年基準で４５．８％に達する。２０１６年の３６．３％から年々数値が増加している。初婚新婚夫婦の平均子供数は２０１６年０．８人から２０２１年０．６６人に減った。

一方、男性と違って女性は育児費用より仕事と子育ての両立に対する悩みが大きいことが分かった。少子化原因に対する１・２位の回答を合算した結果、男性の４７．５％は過度な育児および教育費用を、女性の５９．６％は女性が職場生活と子育てを両立しにくい社会的雰囲気を最も多かった。

会社員のキムさん（２８）は「結婚と出産をすればお金を貯めて住宅を購入するのがはるかに楽だと思う」とし「ただ私が幸せな幼年期を過ごしたのは母親の経歴断絶など犠牲のおかげだと思うが、私はそのようなことに耐える自信がない」と話した。また「会社で育児休職後に復帰した女性上司たちはほとんど低い職責に留まっている」とし、「会社側の差別もなくはないだろうが、自ら仕事と子育ての両立に対する負担のためにチーム長職を断ることを見るともどかしい」と付け加えた。

最初から「非婚」を好む傾向も大きくなっている。未婚男女１０人のうち４人（４０．４％）は結婚の意思がないと答えた。女性の非婚意向が男性より高かったが、特に２５～２９歳の場合、女性は５２．６％で男性（２１．６％）の２．４倍水準だった。

婚姻減少の理由１位は、住宅購入など結婚費用の増加（男性３８％、女性３１％）だった。ただ、女性回答者らは「結婚は必須ではなく選択だという認識」（１０．９％）、「個人の自由を重視する価値観の拡散」（１０．５％）、「男女間の葛藤深化」（１０％）が男性より多かった。