「慶尚南道陜川（キョンサンナムド・ハプチョン）にある原爆資料館に行ったことがありますか？　韓国人の中でもよく知らない人が多いらしいですね」

８７歳の老人の質問に胸が熱くなった。主要７カ国（Ｇ７）首脳会議（サミット）が開かれた２０日、広島で会った豊永恵三郎さんだ。名刺には「韓国の原爆被害者を救援する市民の会　活動家」と書かれている。９歳で被爆した豊永さんは、韓国や米国、ブラジルなど日本以外の原爆被害者の権利を求める活動に過去５０年間を捧げてきた。

１９４５年８月６日と９日、広島と長崎に投下された原爆で被爆した後、韓半島（朝鮮半島）に戻った人は約４万３０００人に達すると推定される。強制徴兵や徴用、就職などで日本に暮らしていた人たちだ。現地に残った韓国人被爆者は、１９５７年に日本政府が制定した「原爆被害者支援法」に基づき、被爆者手帳や医療支援などを受けることができたが、解放とともに韓国に帰国した人たちは支援対象から外れていた。韓国では原爆の実態が知られる前、両国政府の無関心の中で彼らは健康悪化や経済的困難、差別などと戦わなければならなかった。

１９６７年に初めて韓国原爆被害者協会が作られた。１９７０年、広島の被爆者ソン・ジンドゥさん（１９２７～２０１４）が命を賭けて密航し、日本政府を相手に韓国にいる被爆者にも被爆者手帳を発行してほしいという訴訟を始めた。そんなソンさんを助けるために１９７２年に作られた団体が「韓国の原爆被害者を救援する市民の会」だった。彼らの支援に支えられ、ソンさんは１９７８年に日本の最高裁で勝訴した。

国語の教師だった豊永さんは、１９７０年代初めに教員研修で訪れた韓国で被爆者と出会ったことをきっかけに活動を始めた。「一緒に被爆したのに、戦争が終わって自分の国に帰ったからといって、何の支援も受けられないのはおかしいと思いました」。ソンさんの勝訴後も、長い間、韓国の被爆者たちは直接日本を訪れて被爆者手帳を申請しなければならないなど、支援を受けることが難しい状況が続いていた。被爆者が韓国の医療機関で治療を受け、赤十字を通じて日本から医療費を受け取る現在の手続きが定着するまで、多くの日本人活動家が一緒に戦った。

Ｇ７最終日の２１日、韓日首脳が一緒に「韓国人原爆犠牲者慰霊碑」を参拝したことは、彼らにとっても意味があった。豊永さんは「（共同参拝は）ずっと前にやっておくべきことだった」と語った。しかし、参拝は旅程の「終わり」ではなく、まだ進行型の被爆者の苦しみに注目する「始まり」でなければならない。そして、彼らに寄り添う日本人がいたことを我々は忘れてはならない。

イ・ヨンヒ東京特派員