今回のＧ７サミットの核心議題は「中国牽制」と「対ロシア圧力」に要約される。特にバイデン大統領は今回の首脳会議で中国とのサプライチェーン競争に対処する「新国際秩序構築」の必要性を強調すると予想される。米国が描く新しい国際秩序は表面上、公正性と持続可能性が担保される形態で経済生態系を構築しようという趣旨だが、その裏には半導体・バッテリーなどサプライチェーン競争の核心素材・分野で中国を孤立させるという意図があると評価される。

これに関連し、米当局者は１８日（現地時間）の記者会見で「（今回Ｇ７サミットでは）中国に対するＧ７の前例のない共同対応があるだろう」とし「我々は中国の非市場政策と経済的強圧を懸念している」と強調した。これを受け、今回のＧ７サミットの共同声明には中国を「経済的強圧国」と規定し、これを批判する内容が入ると予想される。ただ、尹大統領は招待国の首脳として出席するだけに、Ｇ７レベルの共同の動きに参加する代わりに、予定された２国間首脳会談日程を中心に相手国とのサプライチェーン協力を強化する方針だ。

Ｇ７はロシアに対する高強度制裁も予告した。ロシアに経済的圧力を加えることで戦争遂行能力を弱めるべきというのがＧ７の共通した立場だ。Ｇ７首脳はこの日、共同声明を発表し、ウクライナ支援に対する結束を再確認した。続いてロシアの戦争物資調達能力を遮断するための全面的措置を取るとし、圧力の程度を最大限に引き上げた。

Ｇ７は対ロシア圧力と同時にウクライナに対する大々的な支援意志も再確認した。特に今回のＧ７サミットにはゼレンスキー大統領が出席し、ロシアの侵攻に対抗するための国際社会の支援の必要性を強調する予定だと、ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）が１９日報じた。ゼレンスキー大統領の電撃的な首脳会議出席と演説は、Ｇ７と招待国が共にウクライナ支援体制を形成する起爆剤になると予想される。

こうした流れの中、尹大統領の今回のＧ７サミット出席は「グローバル中枢国家（ＧＰＳ）」を目指す韓国が相応の責任と役割を果たすという宣伝的な意味を帯びるというのが、外交関係者らの共通した評価だ。国民の力の劉相凡（ユ・サンボム）報道官もこの日、「尹大統領がＧ７を越えてＧ８に向かう一歩を力強く踏み出した」とし「今回の首脳会議で大韓民国がＧ７を越えてＧ８の一員として十分な資格を備えていることを見せるだろう」と期待した。西江大のキム・ジェチョン国際大学院教授は「Ｇ７サミットに引き続き招待されるのは、それだけ韓国の地位が高まったという意味」とし「Ｇ７に匹敵する国になったという点で、国際社会の主要懸案に対してより一層の責任感を持つ必要がある」と強調した。

Ｇ８の前に立つ韓国外交、Ｇ７と共に新国際秩序を描く（１）