世界最大のファウンドリ（委託生産）企業ＴＳＭＣをはじめ、台湾の半導体メーカーが先を争って水道の蛇口を閉めている。気候変動でここ数年間に水資源の枯渇が進みんでいることから「水使用量の削減」に取り組んでいる。半導体産業を巡り、米国と中国の力比べが強まる中でグローバル市場も台湾の状況に注目している。

２９日（現地時間）、フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）によると、台湾南部に位置したサザン・サイエンスパーク（科学産業団地）側は最近ここに入居するメーカーに３０日から水使用量を１０％削減するよう要請した。これに先立ち、ＴＳＭＣやＵＭＣ（台湾２位ファウンドリ企業）などが入った南部工業都市・台南と新しい半導体ハブとして浮上している高雄では今月から夜間に公共上水道の水圧を低くする節水政策を施行している。

このような動きは、半導体産業では水が核心資源なのに工業用水を調達することが徐々に困難になっていることが背景にある。台湾は気候変動で水資源不足が深刻化している。「１００年ぶりの最悪の干ばつ」と言われた２０２１年の事例が代表的だ。当時台湾では政府次元で農業用水を引いてきて給水車を常駐させるなどあらゆる方法を動員したが、半導体生産量に間に合わず、グローバル市場全体が停滞を余儀なくされた。

台湾メーカーは今年も事情が大きく改善することはないとみている。さらに半導体生産技術が発展したことにより水消費量も同時に増加しており状況は悪化するものとみられる。ＦＴは「ＴＳＭＣだけで一日９万９０００トンの水を消費する」とし「水使用量は今後も増える傾向」と伝えた。

このために専門家は台湾半導体業界が「クライメート・レジリエンス（Ｃｌｉｍａｔｅ　Ｒｅｓｉｌｉｅｎｃｅ、気候変動の影響からの回復力）」の構築が急がれると口をそろえる。干ばつ・大雨・猛暑など自然災害の中で生き残る長期ロードマップを用意しなければならないという指摘だ。ＴＳＭＣが昨年工業用水リサイクルのための再生水工場を設立したのもその一環だ。

台湾政府も「水不足」を、半導体業界を越えて国家次元の問題としてとらえ、新たに貯水池を造成するなど対策準備に忙しい。シンクタンク「カナダ・アジア太平洋財団（ＡＰＦ　Ｃａｎａｄａ）」は「水資源の保護・開発は中国に対抗するために半導体産業を守らなければならない台湾にとって生存がかかった問題になった」と指摘した。

グローバル市場も神経を尖らせている。ＴＳＭＣ（６０％）、ＵＭＣ（６％）が全世界委託生産半導体の約６６％を占有しているからだ。ＦＴは「半導体製造ハブである台湾の戦略的価値が高まっていて米国と中国も台湾の状況を鋭意注視している」と指摘した。