２０１１年２月、米カリフォルニア州シリコンバレー。米大統領オバマとシリコンバレーの企業家との夕食会で歓談が行き来した。オバマがスティーブ・ジョブズに尋ねた。「ｉＰｈｏｎｅをなぜ米国で作ることができないのか」。ジョブズ特有の冷笑的な答が返ってきた。「そんなことは起きない！」

米国政治のガラスの天井を破ったオバマは再選を念頭に置いていた。その時もいまも米国大統領選挙の構図を決めるのは米国中西部、いわゆる「ラストベルト」の有権者だ。２００８年に米国発の世界的金融危機が始まった時にホワイトハウスの主人に選出されたオバマは米国製造業の雇用拡大に力を注いだ。「ビジネスＵターン」、すなわち米国を離れた製造業を再び米国に誘致することはオバマ政権の米製造業復興戦略であると同時に選挙戦略だった。そんなオバマの計算を知らないはずがないジョブズが「目を覚ませ」と冷や水を浴びせたのだ。

「Ｄｅｓｉｇｎｅｄ　ｂｙ　Ａｐｐｌｅ　ｉｎ　Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ，ａｓｓｅｍｂｌｅｄ　ｉｎ　Ｃｈｉｎａ（カリフォルニアのアップルがデザインし中国で組み立てる）」。ｉＰｈｏｎｅ裏面カバーにくっきりと刻まれた文字は技術を頂点に掲げるｉＰｈｏｎｅの世界的供給網宣言だ。技術だけ米国が持ち組み立てを外国に任せるのは世界化時代を支配した利潤創出の公式だった。だれもがその公式をまねようとする熱気の中で製造能力は米国を離れ外国に出て行った。途轍もない速度とそれに匹敵する数字で。

それから１０年余りの歳月が流れた。オバマも成し遂げられなかったことをバイデン大統領はやり遂げる勢いだ。「問答無用で世界化」の時代が幕を下ろして、「お金の色」を問い詰める世の中がきたためだ。技術だけ持てば体制の違いを問わず世界の素材供給者と組み立て者を連結した供給網がぐらついている。世界的企業が固く信じた組み立て生態系の解決者中国はこれ以上過去の地位を享受しにくい境遇に追いやられている。トランプの貿易戦争で始まった米国の中国牽制はバイデンの中国技術覇権阻止につながっている。自動車、スマートフォン、医療装備など日常生活から、航空機、レーダー、スーパーコンピュータなど安全保障に至るまでその核心にある半導体が米中対立の主戦場になった。

バイデンは半導体産業の供給網を米国から始まり米国内で完結させるものに新たに構築しようとしている。製造能力生態系が忽然と消えた米国でそのような魔術が可能だろうか。「同盟国の投資を米国に誘致せよ」という魔法の杖を米国は振り回している。メモリー半導体の先頭走者であるサムスン電子とＳＫハイニックス。ファウンドリーの最強台湾ＴＳＭＣ。米中覇権競争が加速化しサムスン電子はテキサスに新工場を建設することにした。ＴＳＭＣもアリゾナで工場建設を始めた。工場建設費用と運用費用の上昇を予感したが、より長い観点から戦略的選択をした。

同盟国企業の投資誘致に向け米国は補助金と輸出統制というニンジンとムチを振る。昨年冬、米国は日本とオランダを圧迫し核心装備の対中輸出統制の合意を引き出した。石油輸入より半導体輸入額が多い中国には致命打だ。米国が払うという補助金は本当に補助金なのか、ますます疑問が霧のように広がり始める。補助金を受け取れば向こう１０年間は中国への投資が禁止される。生産施設公開、超過利益共有など怪しい条件もいっぱい付けられている。自由と人権の価値を共有する民主主義国間の新たな生態系を構築しなければならないといった時のその悲壮さが急にみすぼらしくなる。「これほどなら米国が中国と何が違うかわからない。投資を人質に技術移転に圧力をかけた中国を非難したあの米国はどこへ行ったのか」。怒りの声はあちこちから聞こえてくる。

◇韓国政府、首都圏先端産業団地で勝負

韓国の製造業の航路の前に３つの波が押し寄せている。新冷戦の波、人口の崖の波、気候変動の波だ。米中新冷戦の到来は中国の追撃に追われた韓国に時間を稼ぐ機会だという。少子高齢化は狭い国土で激しい人口圧迫と競争に苦しめられた韓国人にライフスタイルを変える機会だという。気候変動は化石燃料中心の製造業大国から親環境製造業大国への変身の機会という。そんなことを言う彼らは未来を見てきた予言者だろうか。機会をつかむには機敏でなければならず変化を実現するにはほとんど革命的な努力がなければならないということを私たちは知っているではないか。

【コラム】製造業大国だけでは未来を準備できない＝韓国（２）