ＳＫイノベーションの職員は昨年、平均１億５３００万ウォン（約１５５０万円）の年俸を受けた。前年の平均９４００万ウォンより５９００万ウォン増えた。昨年、売上高７８兆５６９億ウォン、営業利益３兆９１７３億ウォンと、過去最高の業績となったからだ。ライバルのＧＳカルテックスの職員も年俸が１億５３９７万ウォンだった。前年（１億５５２万ウォン）比４８４５万ウォン増だ。

韓国主要大企業の昨年の職員給与総額が２０２１年に比べて大きく増えたことが分かった。目標値を上回る業績となり成果給を支給した影響だ。中央日報が財界１５大グループの主力系列会社の事業報告書を分析した結果、調査対象企業のうち昨年の平均年俸が前年比で減少したのはサムスン電子とカカオの２社だけだった。

サムスン電子は２０２１年の平均年俸が１億４４００万ウォンだったが、昨年は１億３５００万ウォンに減少した。カカオも１億７２００万ウォンから１億３２００万ウォンに減った。カカオの場合、２０２１年に職員が行使したストックオプションの影響が大きかった。

そのほかの大企業は職員の平均年俸が大幅に上がった。特に新型コロナの影響で不振だった大韓航空は昨年、業績が改善し、職員の年俸は８９５６万ウォンに増えた。前年（６９１４万ウォン）比２９．５％（２０４２万ウォン）増だ。ＬＧエレクトロニクス、ポスコ、ヒョンデ（現代自動車）の職員も年俸１億ウォン台企業に合流した。２０２１年に９６００万ウォンだったヒョンデの職員平均年俸は昨年１億５００万ウォンに増えた。

ＬＧエレクトロニクスは９７００万ウォンから１億１２００万ウォンに、ハンファソリューションは７２９４万ウォンから８６２４万ウォンに、現代重工業は７０５６万ウォンから８４７２万ウォンに年俸が上がった。斗山も８９００万ウォンから９６００万ウォンに増えた。

製油業界は主要業種のうち年俸増加幅が最も大きかった。エスオイル（資産２３位）の職員平均年俸は１億７１０７万ウォンと、前年（１億１４７８万ウォン）比４９％（５６２９万ウォン）増となった。大企業で「年俸トップ」だ。

一方、ロッテショッピングは５０９４万→５１４７万ウォン、イーマートは４３００万→４５００万ウォンと、小幅増加にとどまった。流通業界の特性上、多数の契約職員を雇用しているからだ。両社には２万人以上の職員がいる。

しかし今年は状況が厳しい。消費心理が冷え込み、在庫が雪だるま式に増えている。サムスン電子の場合、２０２１年末に４１兆３８４４億ウォンだった在庫資産が昨年末には５２兆１８７９億ウォンと、１年間で１０兆８０３５億ウォンも増加した。

同じ期間、ＳＫイノベーションの在庫資産は７兆８４９１億ウォンから１１兆８５７７億ウォンに増えた。同社は昨年１０－１２月期、６８３３億ウォンの営業赤字を出した。原油価格下落による在庫損失などの余波だ。調査対象企業のうち在庫資産が減少したのはＬＧエレクトロニクス、ロッテショッピング、ポスコの３社だけだった。

今年は景気見通しが悪化し、企業の悩みは深まるしかない。主要企業で労使の主張が対立している。サムスン電子は当初１％台の賃金ベースアップを提示したが、労働組合が反発したため２％台を提示した状態だ。労働組合は物価上昇などを理由に１０％台の引き上げを要求している。慶桂顕（キョン・ゲヒョン）サムスン電子社長（半導体部門長）は２２日に開かれた役職員説明会で「状況を深刻に受け止めている」と述べ、職員をなだめた。

一方、ＬＧエレクトロニクスはこの日、今年役職員平均賃金引き上げ率を６％に決定した。新入社員の初任給は５１００万ウォンに上がった。延世大の成太胤（ソン・テユン）経済学部教授は「在庫資産が増え、賃金の負担が増えた企業は景気の不確実性により一層大きな影響を受けるだろう」と懸念した。