米国・英国・豪州の首脳たちの後ろに広がるカリフォルニア海にバージニア級原子力潜水艦が浮いている。米英豪３カ国安全保障枠組み（ＡＵＫＵＳ＝オーカス）がオーストラリアに供与することになる「ミズーリ」だ。バイデン米大統領、スナク英首相とともにカメラの前に立ったアルバニージー豪首相の表情は明るかった。数日前にサンディエゴで開かれたＡＵＫＵＳ首脳会議の結果、米国は１９５０年代の英国以降、初めてオーストラリアと先端核技術を共有することになった。米国の度量が大きな決心は言うまでもなくインド太平洋地域で中国の膨張を牽制（けんせい）するためだ。アルバニージー首相も「豪政府は国防に投資する決意ができている」と呼応した。

こうしてみると、オーストラリアが中国との「一戦」に意気込んでいるようだが、むしろ中国はオーストラリアにとって最大貿易国だ。昨年の豪貿易の３分の１が中国と行われた。ファーウェイ（華為）事態や新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）などでギクシャクした２０１９年以降、中国からいわゆる「経済報復」を受けても、だ。むしろオーストラリア産石炭に対して禁輸措置を講じた中国が深刻な電力難を強いられることになった。中国は昨年アルバニージー労働党政府が発足するや和解ジェスチャーを先に示し、最近オーストラリア産石炭と綿花の輸入を許可するなど通商摩擦を「なかったこと」にしようとする兆しを見せている。

「オーストラリアはどうしたら中国とあのように戦うことができたのですか」。最近、韓国女性記者協会主管で「インド太平洋安保戦略現場」取材のためにオーストラリアを訪問した間、私が口癖のように繰り返した質問だ。誰に会っても対話は巡り巡って「中国」に行き着いた。特にスコット・モリソン前政府の「強対強」外交を「拡声器外交（ｍｅｇａｐｈｏｎｅ　ｄｉｐｌｏｍａｃｙ）」と拒否していた労働党が執権後には前政府の主要な対中政策を継承したのが印象的だった。労働党はＡＵＫＵＳ協定締結当時でさえ、手続き上の問題などを挙げて叱責したが、今は潜水艦建造が安保同盟を固いものにし、雇用数万件を創出すると言って現政権の政治的功績として広報するのに忙しい。

「前政府に対する批判と別に中国に対するオーストラリアの立場は原則的に一貫している」。６日に会ったティム・ワッツ外交補佐官の言葉だ。原則とは一言で「国益」だ。「中国関連の問題で歴代豪政府は超党派的に政策を支持・維持してきた」としながら「中国と協力が可能な部分は共にするものの、根本的利益がかかった問題には自分たちの声を出す」とした。広い国土が抱く広大な天然資源、米英との揺るぎない価値同盟など「後ろ盾」がなくては容易ではないかもしれないが「短期的・政治的利益ではない長期的・国家的次元で対応する」という原則が改めて心に刺さった。

カン・ヘラン／国際部長