トルコ南東部とシリア北西部で発生した大地震で８日（現地時間）までに１万２０００人以上が死亡し、約６万人が負傷したと、ワシントンポスト（ＷＰ）・ＡＦＰなど海外メディアが報じた。

ＷＰによると、この日基準で死者数はトルコ９０５７人、シリアの政府軍統制地域１２６２人、反乱軍統制地域１７８０人で、計１万２０９９人と集計された。６日未明、トルコの南部ガジアンテプから３７キロ離れた地域でマグニチュード（Ｍ）７．８の地震が発生し、この地域とシリア西北部の地域で数千棟の建物が倒壊したことで多数の住民ががれきの下敷きになった。

現在のところ、今回の災害は２０００年代に入って発生した致命的な地震ワースト８という。ＡＦＰ通信によると、トルコ地震は２０１１年に１万８５００人の死者を出した東日本大震災以来１２年ぶりの大震災。２１世紀で最も致命的な地震は２００４年にインドネシアのスマトラ島を襲った津波で、約２３万人が死亡した。２０１０年に２０万人が死亡した中南米ハイチ地震、２００８年に８万７０００人の人命を奪った中国四川大地震などが後に続いた。

人命救助の「ゴールデンタイム」の７２時間は現地時間で９日午前であり、死者数はさらに増えるとみられる。災害地域では氷点下の天気が続き、道路の破損、救助装備の不足など劣悪な状況だ。がれきの中に埋もれている住民の生存の可能性は時間が経過するほど低下すると、専門家らはみている。

これに関連し、米国地質調査局（ＵＳＧＳ）は８日、「トルコ地震による死者数が１０万人を超える可能性は１４％」という新たな推定値を発表した。地震直後のＵＳＧＳの報告書で「１０万人以上死亡の可能性」は０％だったが、時間の経過とともに上昇したのだ。

ＵＳＧＳは地震によるトルコの経済的損失も修正した。地震当日基準の総被害額はトルコ国内総生産（ＧＤＰ）比２％水準と推算されたが、現在は６％まで引き上げられた。ＵＳＧＳは「２４％の確率で１０億ドル（約１３００億円）以上の経済的損害が発生する可能性がある」と伝えた。国際通貨基金（ＩＭＦ）が集計した２０２２年のトルコの名目ＧＤＰは約８５３０億ドルだ。

トルコ株式市場では「パニック売り」が続いた。８日、イスタンブール証券取引所の時価総額１００大指数であるイスタンブール１００種指数（ＢＩＳＴ）は１５％以上も暴落し、３５０億ドルが消えた。これを受け、取引所は８日の取引を取り消し、株式市場を１５日まで閉鎖すると明らかにした。株式取引所の中断事態は１９９９年のトルコ北西部イズミット地震（Ｍ７．６）以来２４年ぶりだと、米ブルームバーグ通信は伝えた。