韓国半導体が困窮する状況に追い込まれているのは半導体産業の地殻変動によるところが大きい。サムスン電子とのメモリー半導体チキンゲームで連戦連敗した世界的半導体企業が非メモリー分野では新たな歴史を書くことになってだ。台湾はメモリーで万年後発走者だった。

しかしシステム半導体需要が増えると台湾はＴＳＭＣを中心に世界のファウンドリー（半導体委託生産）市場で１位に上った。昨年の売り上げは２兆２６３０億台湾ドル（約１０兆円）で過去最大を記録した。前年より４２．６％増えた規模だ。営業利益もこの期間に７０％急増し１兆１６００億台湾ドルを収めた。営業利益率は４９．５％に達する。

一時メモリー市場でシェア８０％を占めた日本は過去の栄光を取り戻すためファウンドリー分野で臥薪嘗胆している。日本のラピダスは次世代半導体の国産化に向け来月までに工場用地を選定すると８日に明らかにした。

ラピダスの小池淳義社長は読売新聞とのインタビューで、２ナノメートルプロセスの半導体量産に向け生産に必須の水と電力の供給が安定的で交通が便利なところを選定すると話した。

ラピダスは「日本半導体復活」に向けトヨタとソニー、ソフトバンク、キオクシア、ＮＴＴ、ＮＥＣ、デンソー、三菱ＵＦＪ銀行など日本の国家代表クラスの企業８社が結集して昨年１１月に設立された。日本企業が７０億円を出資し、ここに日本政府が１０倍の７００億円を出した。「２年後に２ナノ最先端半導体試作品ラインを構築する」というのが当面の目標だ。

ナノは半導体回路線幅を意味する単位だ。回路線幅が狭いほど消費電力が減り処理速度が速くなる。２ナノはスーパーコンピュータや人工知能（ＡＩ）などの「頭脳」となる最先端半導体だ。インテルが２０２４年、サムスン電子とＴＳＭＣが２０２５年の生産を目標にしている。量産に入ったプロセス基準で現在の最先端技術は３ナノだ。

日本の半導体業界はこれまで４０ナノにとどまっていたものと評価される。簡単に言えば縮地法で最先端半導体を生産する勝負に出たのだ。ラピダスはＩＢＭと提携して米国の研究拠点に技術者を派遣する計画だ。

日本のこうした豪語に対して専門家らは「現実性が落ちる」と指摘する。資本と経験、技術力が大きく不足するためだ。最大の問題は半導体業界で影響力を持つオランダの半導体装備企業ＡＳＭＬが供給する極端紫外線（ＥＵＶ）露光装備をどれだけ確保するかだ。この装備は１台当たり３億５０００万ドルに達する。半導体装備導入や研究開発、工場建設にも莫大な資金が必要だ。

だが日本の動きを無視してばかりはいられない。米国・台湾と組んで「半導体三角協業体制」が稼動すれば反転が起きる可能性があるからだ。成均館（ソンギュングァン）大学化学工学科のクォン・ソクチュン教授は「ラピダスの未来に対する例外の可能性は米国・台湾との協業。日本が半導体産業の腰、台湾が腕と脚、米国が頭の役割をすること」と話した。

日本と台湾の協業は現在進行形だ。ＴＳＭＣは来年の完工を目標に建設中の熊本工場に続き日本に２番目の工場建設を検討中だ。クォン教授は「韓国は２ナノあるいはそれ以下の半導体を量産する競争力を確保するなど、韓国半導体の守成に向け差別化された技術的資産を確保しなければならない」と強調した。