現在、両国間の協力は期待以上のウィン・ウィン（ｗｉｎ－ｗｉｎ）効果を出している。韓国はバラカ原発を通して莫大な経済的利益を創出し、ＵＡＥは経済分野以外にも韓国軍部隊が自国に駐留することで安保上の利益も得ている。国立外交院のイン・ナムシク教授は「両国関係はシナジーを出すことができる構造だ。漢江（ハンガン）の奇跡を起こした韓国の経験は、砂漠の奇跡を築いているＵＡＥの発展に役立つはず」と述べた。

盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領から尹大統領まで歴代大統領はＵＡＥを訪問した。日米中露の主要４大強国でない特定国を韓国の歴代大統領が訪問を続けるケースは極めて珍しい。両国関係も「未来志向的パートナー関係」（２００６年）から「戦略的パートナー関係」（２００９年）、「特別戦略的パートナー関係」（２０１８年）へと格上げされた。

一部ではＵＡＥが遠く離れている韓国から得る利益は限られるという見方もある。秘密軍事協約の実効性に疑問を提起したりもする。しかし両国関係の急速な進展は、当時の急変する中東情勢と重なって必然的に進行された側面がある。当時、米国のオバマ政権は米中の競争と葛藤が深まりながら、中東よりもアジアを重視する「ピボット・トゥ・アジア（Ｐｉｖｏｔ　ｔｏ　Ａｓｉａ」（アジア回帰）政策を見せた。米国とサウジアラビアに安全保障を依存したＵＡＥの立場では、軍事力の強化と共に同盟の多角化が重要だった。この時、韓国が原発建設をきっかけに新しい安保協力パートナーとして登場した。

特に２０１１年の民主化デモ「アラブの春」で中東一帯が混乱した時期、ＵＡＥは周辺国中心の外交から脱離する新しい外交戦略を必要とした。国際的な「中枢国家」に成長できず、中東地域内の協力ばかりを追求する場合、安定した国家経営が難しいという判断だった。そのパートナーとして最も適していた国の一つが韓国だった。漢陽大文化人類学科のイ・ヒス名誉教授は「当時、ＵＡＥの立場では原発の建設に劣らず国外の脅威から安全を守ることも重要な問題だった。韓国と軍事的な協力関係を結んだのは一挙両得だった」と説明した。

短い期間だったが、緊密な関係を構築した両国間の協力は今後さらに強まるとみられる。西江大ユーロメナ研究所のパク・ヒョンド教授は「ＵＡＥは韓国が中東で特別戦略的パートナー関係を結んだ最初かつ唯一の国だ。原発とアーク部隊に限定されてきた協力関係を宇宙、水素、防衛産業、海洋分野など多方面に拡大し、脱石油時代の未来パートナーに成長させるべき」と述べた。

韓国－ＵＡＥ、どのように兄弟国になったのか（１）