それこそ翼のない墜落だった。韓国の株価の自由落下の中で上場企業の時価総額も縮んだ。時価総額１０兆ウォン（約１兆円）以上の企業の数も減った。韓国１位であるサムスン電子の時価総額は今年だけで約１１８兆ウォン消えた。主要国の金利引き上げと景気低迷の懸念の中で輸出の割合が高く対外変数に弱い韓国経済の特性が株式市場にそのまま反映された。

韓国取引所によると昨年１２月３０日に４２社に達した時価総額１０兆ウォン以上の企業の数は今月２０日には３５社に減った。ＳＫバイオサイエンスとＳＫＩＥテクノロジー、ネットマーブル、ＮＣソフト、クラフトンなど１１社が１０兆ウォンを下回った。ＬＧエネルギーソリューションと高麗亜鉛など二次電池関連企業とサムスン火災、現代重工業の４社が新たに１０兆ウォンを超えた。

信栄（シンヨン）証券リサーチセンター長のキム・ハクキュン氏は「主要国の利上げでこれまで低金利の恩恵を受けていた銘柄の価値が急落した上に半導体景気鈍化と中国の封鎖による需要減少などが複合的に作用した結果」と話した。

時価総額減少が目立ったのは成長株と半導体関連株だ。成長株であるネイバーとカカオなどは利上げの直撃弾を受けた。ネイバーの時価総額は昨年末の６２兆９２６億ウォンから２０日には２９兆６１０９億ウォンに減少した。昨年の半分水準を下回る。昨年末に５０兆ウォンを超えたカカオの時価総額も１年間で２４兆１８５８億ウォンに半減した。時価総額順位も昨年の６位から今年は１２位と１０位圏外に押し出された。

半導体業種は利上げとともに景気鈍化懸念の中で需要減少の影響も加わった。１位であるサムスン電子の時価総額は昨年末の４６７兆４３４０億ウォンから２０日には３４９兆８２９３億ウォンと１１７兆６０４７億ウォン（２５．２％）減少した。同じ期間にＳＫハイニックス時価総額は９５兆３６８３億ウォンから５７兆２６億ウォンに４０．２％減った。株式市場の時価総額で占める割合はサムスン電子が１６．１％、ＳＫハイニックスが２．６２％に達する。取引量も大きく落ちた。今月に入り１９日まででサムスン電子の１日平均取引量は１１６１万株で先月の１３２１万株より１０％以上減少した。１０月の１７１８万株と比較して３０％以上減った。

半導体業種の低迷は韓国企業だけではない。世界的に半導体企業の時価総額下落が目立つ。マーケットウォッチによると、１９日基準でエヌビディアの時価総額は４０７７億ドルで１年前より４４．１％減少した。ＴＳＭＣの時価総額もやはり３９７８億ドルで１年前より３５．２％下落した。

サムスン証券のファン・ミンソン研究員は「コロナ禍を経て世界的にスマートフォン、家電、自動車などの需要を前倒しで使った状況。ここに今年中盤から急激に景気が悪化して半導体需要が鈍化した」と分析した。

来年の見通しも暗鬱だ。半導体市場の業況が来年も容易に改善する兆しが見られないためだ。メリッツ証券のキム・ソンウ研究員は「正常な半導体サイクルで見ると底が形成されるべきなのにそうでない状況。サムスン電子の供給政策変化（減産）が感知されるまでは当分悪化局面は避けられない」と予想した。

成長株にも当分日が当たるのを期待するのは難しい見通しだ。ＮＨ投資証券のアン・ジェミン研究員は「利上げや景気鈍化時期には企業の業績が悪化し成長株の株価は下落するほかない。景気回復に対する期待が来年下半期に合わせされているので上半期に低く下半期に高くなる形で株価が回復すると期待される」と話した。