＃なんの問題もなく勤めていた職場を辞めることができるのはちゃんとした見通しを持ってからで、そうでなければやめたほうがいい。１９９２年、当時も最も勢いのあった米国ＩＢＭに辞表を出す選択をしたのはこの一言のためだった。「次世代、次々世代を作ろう」。今は一線から退いたサムスン電機のパク・ジョンウ前社長の言葉だ。パク氏は米国でもらっていた額の半分にもならない給料で、事務室に野戦ベッドを置いて寝起きしながら半導体開発に没頭した。海外で勉強して半導体産業を興そうという言葉に帰国して半導体開発に乗り出した者は多かった。李健熙（イ・ゴンヒ）会長が直接説得したともいわれる黄昌圭（ファン・チャンギュ）前社長もそうだった。そのように一人二人と「アベンジャーズ」級の人材が集まり、サムスンは世界半導体市場の一軸としてその位置を確立することになった。

＃２０１９年３月日本。当時慶応大教授だった黒田忠広氏のもとに１本の電話がかかってきた。「新しい風が吹き始めた」ということだった。日本でも半導体研究では有数の人材に数えられる黒田氏に来たのは移籍の提案。台湾の半導体ファウンドリ（委託生産）会社であるＴＳＭＣが東京大学と提携して次世代半導体技術を研究することにしたが、これに合流してほしいということだった。そして５カ月後、黒田氏は東京大学へ席を移した。『２０３０半導体地政学』を書いた太田泰彦氏はこのことを日本半導体産業の象徴的場面に選んだ。その後、日本は変化期を迎えた。熊本県にＴＳＭＣ工場が入り、日本代表メーカーが集まった半導体会社Ｒａｐｉｄｕｓ（ラピダス）が産声をあげた。ラピダスは最近、米国ＩＢＭや欧州最大半導体研究所とも提携した。

企業が単独で人を呼び集めて機会を狙っていたのが過去の韓国の姿だとしたら、現在の日本は人と企業、政治・外交が一丸となった形態で素早く動き始めている。半導体市場を掌握していた過去の栄華を取り戻すためだ。１４日、東京ビッグサイトで開かれた半導体展示会「ＳＥＭＩＣＯＮ　Ｊａｐａｎ」に意外な人物がサプライズ登場した。岸田文雄首相だ。４６年間で初めてのことで、首相はこのように強調した。「攻撃的な国内投資拡大を支援する」。言ってみれば全力投球だ。博覧会場の中央には分解したテスラのＭｏｄｅｌ　３が展示されていた。さまざまな半導体なければ、今後は産業生態系が回っていかないという危機感だといえる。

私たちはどうか。米国が経済安保を掲げてサムスンとＴＳＭＣの生産基地を自国に呼び入れる時、日本が台湾と提携して代表企業を集めて「ドリームチーム」を構成している間、韓国政府はただ遠い山を眺めているだけだ。選択の時間はそれほど残っていなかった。

キム・ヒョンイェ／東京特派員