「５０年くらい過ぎてからもう一度生まれて韓国国民がどれだけ幸せで、生きがいがあって、貴く良い暮らしをするか見られたら良いです」。１０２歳のキム・ヒョンソク延世（ヨンセ）大学名誉教授が７日に中央日報の読者招請講演で「アラジンのランプのジーニーに願いを聞かれたら」という司会者の質問にした答だ。激動の韓国現代史を生きた彼は祖国の前進と国民の幸福を祈った。

その翌日、米投資銀行ゴールドマン・サックスは半世紀後の世界を予想する報告書を出した。国内総生産（ＧＤＰ）基準で韓国の経済規模は２０７５年にマレーシアやナイジェリアに抜かれ１５位圏外に追いやられると予測された。現在は１２位だ。２０４０年代に韓国の実質ＧＤＰ成長率は０．８％で比較対象２４カ国中２３位（日本が０．７％で２４位）になると記されている。その後の韓国の予想経済成長率はぞっとする。２０５０年代が０．３％、２０６０年代がマイナス０．１％、２０７０年代がマイナス０．２％。主要国のうち４０年後にマイナス成長をするだろうと診断された国は韓国が唯一だ。

察するようにこの暗鬱な予測の原因は人口の崖だ。韓国人が怠けているからでもなく、戦争が起きたのでもない。韓国政府の将来人口推計によると、２０７０年の韓国の人口は３７６６万人になる（現在５１６２万人）。昨年韓国の合計特殊出生率は０．８１で世界最下位だ。出生率１以下の国は韓国以外にない。このようになって久しい。人口が減少するため生産と消費が萎縮するほかない。ゴールドマン・サックスの報告書は人口が減少する国では生産人口が負担する医療費や年金などの高齢者福祉費用が経済成長を厳しくすると説明した。私たちは十分わかっている。

超少子化が招く災難はすでに近くに迫っている。最近注目された小児青少年科専門医（レジデント）志望未達（志望率１６．６％）がそのうちのひとつだ。小児青少年診療部門がある全国６６の総合病院のうち５５の病院に来年の専門医志望者が１人もいない。入院診療を断念した病院も現れた。患者の親の度を越えた無礼が志望者を敬遠させるというが、若い医師らの小児科忌避減少の根本的原因は児童人口の減少だ。１９７０年代初めに１００万人水準だった韓国の新生児数は昨年に２６万人と５０年間で約４分の１になった。５年間に廃業した小児科も６００カ所を超える。

こうした事態は突然やってきたのではない。３年前に小児青少年科専門医志望率が７０％台に落ちると、夜に体調が悪化した子どもたちが行ける病院が次第に消える、医療システム崩壊を心配する声があちこちから出た。２年前に志望率が３８％に急減した時に医療界は小児青少年科開業医に対する補償を増やすなどの対策を政府に要求した。１０年ほど前に日本が選んだ方法だ。韓国はそのまま時間を過ごした。コロナ禍の余波だと信じたがった。３８％から２５％を経て現在１６．６％に達した。

まだ始まっただけにすぎない。学生減少にともなう大学枯死、徴兵制存続危機、必須労働力不足などが衝撃の現実の扉の裏で待つ。事実私たちみんな問題の根源をわかっている。結婚や出産の忌避または放棄だ。今年の統計庁意識調査で確認された若者が結婚しない主な理由は、資金不足（２８．７％）、雇用状態が不安（１４．６％）、出産と育児養育が負担（１２．８％）だった。資源分配をめぐる社会の再生産システムが正常でないことを意味する。

この懸案と関連した政府最高位職を務める羅卿ウォン（ナ・ギョンウォン）大統領直属少子高齢社会委員会副委員長は人口問題より与党の有力大統領候補としてメディアにさらに頻繁に登場する。羅氏は少子化の原因として１人暮らしする芸能人の生活を見せるテレビ番組を名指しし、問題の本質を知らないとか目をそらしているという非難を買った。危機が無視される時間はこのように流れ続ける。後代の苦痛が予約された未来に向かって。

イ・サンオン／論説委員