最近ロシア本土の軍事施設を相次いで打撃した無人機（ドローン）は、ウクライナが旧ソ連時代に生産された無人偵察機を改造したものだと、米ポリティコが７日（現地時間）報じた。

同メディアはこの日、今回の作戦内容に詳しい２人の情報筋を引用し、最近ロシアの軍飛行場２カ所を打撃したドローンは、旧ソ連製無人偵察機Ｔｕ－１４１ストリーシュ（Ｓｔｒｉｚｈ）の改造版だと伝えた。

ロシア政府は５日、ウクライナの国境からそれぞれ約４８０キロ、７２０キロ離れた内陸都市リャザンとエンゲルスにある軍飛行場２カ所が旧ソ連製ドローンを利用した空襲を受けたと明らかにした。

Ｔｕ－１４１は旧ソ連が防空網を避けて西側国家を偵察するために開発した機種。１９７９年当時にソ連内にあったウクライナ・ハルキウ（ハリコフ）の工場で量産を始め、１９８９年まで１００機以上が生産された。全長１４．３３メートル、翼幅３．８８メートル、時速約９６５キロで、探知と撃墜が容易でないと評価される。速い速度で飛行する無人偵察機からカメラを除去して爆発物を追加する場合、一種の巡航ミサイルが作られる。

ロシア政府は最近の３回の攻撃すべてがウクライナ軍によるものだと発表したが、ウクライナ側は公式的に認めもせず否認もしていない。

問題は、ロシア軍がすでに本土を防御する防空網に弱点を表した状況で、ウクライナのこうしたドローン攻撃が続く可能性があるという点だ。これに先立ち英国防省は「今回の襲撃はウクライナ侵攻以降、兵力防御において戦略的に最も大きな失敗の一つとして受け止められるだろう」と分析した。

米フォーブスは「スホイ（Ｓｕ）－２４戦闘爆撃機を動員したロシア領土内の打撃は撃墜の危険があるという点で、Ｔｕ－１４１は明白な代替品とみられる」とし「残りの数量は明確でないが、ロシア本土の深いところにある軍事施設や戦略目標物に対する攻撃が続く可能性がある」と予想した。

退役から３０年以上経過した無人偵察機を使用したという点で、ウクライナの攻撃は西側の武器支援とも関連がない。ポリティコは「ウクライナは数カ月間、西側に長距離ミサイルとドローンを要請したが、ロシア本土打撃に活用されることが懸念され、支援されなかった」と伝えた。

一方、ロシアのプーチン大統領は７日、首都モスクワでオンラインのロシア人権理事会年次会議に出席し、「核戦争の脅威が増している」と述べた。プーチン大統領はこの日、「我々はそのような武器（核兵器）を抑止手段と見なす」としながらも「ロシアはあらゆる手段を動員して領土と同盟を防御する」と強調した。