世界経済に苛酷な冬が近づいている。２０２３年の世界経済はスタグフレーションという悪党に苦しめられる見通しだ。景気低迷の中で高い物価上昇が持続するという話だ。まず、来年の世界経済は１％台の低調な成長にとどまるだろうという予測が多くなっている。

最近国際金融協会（ＩＩＦ）が１．２％の見通しを提示して衝撃を投げた。これは２０２１年の成長率である約６％の５分の１水準にすぎない。国際通貨基金（ＩＭＦ）の今年の成長見通し３．２％の半分にも満たない。極端な悲観論ではない。一両日中にＩＭＦまで１％台の見通しに加勢する雰囲気だ。ＩＭＦのゲオルギエバ総裁は１日、来年の世界経済成長率が２％以下に下がる可能性が少しずつ大きくなっていると明らかにした。

◇２０００年以降で１％台以下の成長は２回だけ

世界経済が１％台以下の成長にとどまった年は２０００年以降ではたった２回だ。金融危機のあった２００９年のマイナス１．３％と、新型コロナウイルスが大流行した２０２０年のマイナス３．３％だ。マイナス成長でないとしても来年の世界景気不振が歴代級ということがわかる。

それなら物価はどうだろうか。ＩＭＦは来年世界のインフレを６．５％と予想する。今年の推定値８．８％より下落するが依然として高い数値だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）もやはり１１月の見通しで主要２０カ国（Ｇ２０）の来年の平均物価上昇率を６．０％と提示した。コロナ禍前に主要国が経験した１～２％台の低いインフレと比較すると依然として大きく高い。各国の中央銀行は今年物価を抑えるために競争的に金利を上げた。しかし物価をコロナ禍以前の水準に戻すことができなかった。物価が下がらなければ中央銀行の金利引き下げもない。登山に例えれば、今年頂上まで息切れしながら登ってきたとするならば、来年は頂上で酸素が不足したまま死闘を繰り広げなければならないということだ。１％台の成長と６％台のインフレが結合した経済はそのままスタグフレーションを意味する。来年の世界経済は前例のない不確実性で覆われている。しかし、世界経済を左右する要因を探ってみることは意味がある。大きく３種類がある。ロシアとウクライナ戦争の去就、中国のコロナ防疫の勝敗、歴代級に膨らんだ負債危機だ。

◇退屈な長期戦、エネルギー危機は持続

ロシアとウクライナの戦争の影響は逆説的に戦争がなかったと仮定してみれば計れる。ロシアが２月にウクライナを侵攻しなかったとすれば、１９７０年代のオイルショック以来最大となるエネルギー危機は発生しなかっただろう。昨年１バレル＝平均６９ドル（ＩＭＦ統計）だった国際原油価格が今年９８ドルに上がったのはロシアのエネルギー武器化が大きく作用した。もっと深刻なのは天然ガスだった。ＥＵは天然ガス輸入量の約４０～５０％をロシアに依存してきた。ロシアがＥＵへの輸出を大幅に減らして価格が急騰した。英エコノミスト誌によると、来年１－３月期引き渡しの天然ガス価格はメガワット時当たり約１２５ユーロで前年の約６倍水準だ。それでもこの夏の３００ユーロからは大きく落ちた。天然ガス価格の急騰は欧州の大多数の国が含まれるＯＥＣＤに致命傷を負わせた。エネルギー支出がＯＥＣＤ加盟国の国内総生産（ＧＤＰ）で占める割合は約１７％に跳ね上がった。ＯＥＣＤによるとこの５０年間にＧＤＰ比のエネルギー支出の割合が１３％以上に増加すると景気低迷が発生した。必需財であるエネルギー価格が上がれば結局他の分野の支出を減らすことになり、これが景気の足を引っ張るのだ。

ロシアとウクライナの戦争の今後のシナリオは概ね３種類だ。ロシアが圧倒的優勢を見せて戦争を終わらせるか、その反対にウクライナがロシアを完全に敗退させるか、戦争が長期膠着状態に陥るかだ。プーチン大統領の政治的生命がかかったロシアも、西側の支援を受けるウクライナも絶対に退かない勢いだ。結局戦争は来年も続く可能性が高い。韓国銀行が最近出した来年の見通し２．２％も「戦争が長期化し欧州のエネルギー需給に影響が出続ける状況」を前提に作成された。

【コラム】２０２３年の世界経済はどこへ…ウクライナ戦争、中国のコロナ対応、負債危機が３大変数（２）