数日前にソウル・新村（シンチョン）のある大学で思いがけないことを目撃した。柱に貼られた反習近平の張り紙だった。「自由中国（Ｆｒｅｅ　Ｃｈｉｎａ）」という大きな字の上に「独裁者でなく私たちのリーダーを私たちが選択します」など習近平政権下では言及できないようなスローガンでぎっしり埋まった張り紙だった。表現がぎこちないのは中国人留学生が貼ったもののようだ。１０月の中国共産党党大会２日前、北京中心部の四通橋に掲げられた反習近平の垂れ幕の内容という。中国政府の処罰が恐ろしかったはずだがとても切実だったようだ。最近中国各地で野火のように広がる「白紙デモ」がわれわれのそばに近づいていることを見せる証拠だ。

最近中国全域は緊張に包まれている。コロナ封鎖で触発された白紙デモが拡散する中で改革開放の象徴である江沢民元主席まで他界し、いざという時には反独裁運動が起きかねない雰囲気だ。これまで中国では大物政治家が死去すれば民主化運動に火がついたりした。中国の民主化運動を称する天安門事件の場合、１９７６年の１回目の時は最も尊敬を受けた周恩来元首相の葬儀、１９８９年の２回目の時は民主化の象徴である胡耀邦元総書記の葬儀を契機に発生した。その上１０日は「世界人権デー」だ。中国人権運動家はこの時にデモを行ったりした。だから習近平政権は緊張するほかない。

ぱっと見では今回の白紙デモは格別なコロナ封鎖政策のせいに映るかも知れない。こうした認識では「ウィズコロナ政策」に転換し封鎖を解けば問題が解決するものとみるだろう。世界一の顔認識技術を持つ中国なのでデモ参加者を簡単に見つけ出すことでき、デモはすぐ鎮圧されるだろうという分析も少なくない。天安門事件の時とは違い強力なデモ指揮部がない点も迅速な鎮圧が予想される理由だ。

だがこうした見解はとうとうたる歴史的流れを見逃している。今回の白紙デモは２０年余り前に中国を世界経済に引き込むために世界貿易機関（ＷＴＯ）に加入させた米国の決断と脈が通じている。１９９０年末、当時のクリントン米大統領はＷＴＯに中国が入れば結局民主化がなされると信じた。彼は１９９８年の中国訪問直前、こうした声明を出した。「長期的に世界が中国を引き込むほどこの国にさらに多くの自由が流入する…中国人も言論・出版・結社・信仰の自由を享受するだろう。そうでなければ彼らの潜在力を最大限発揮できない」。経済発展が中産層拡大を生み、彼らがより多くの自由を要求することによって民主化がなされるという「近代化理論」に基づいた楽観論だった。

だが２０年余りの間に中国はこうした期待とは変わっていった。輝かしい成長は成し遂げたが、民主化どころか習近平政権になってから権威的国家に退行した。国際社会が人権と民主化問題を提起すれば習近平政権は「中国の発展モデルは別にある」として無視した。それでも封鎖に対する不満が爆発した上に江沢民氏の葬儀と世界人権デーまで重なり、白紙デモがどこへ飛び火するかもわからない。

指揮部がないというが、２０１０年代初めの「アラブの春」で目撃したように、最近は主導勢力なくてもいくらでも反独裁デモができるＳＮＳ革命の時代だ。海外の自由な空気を感じてみた中国人も少なくない。２０００年に延べ１０００万人だった中国の海外旅行客数はコロナ禍直前の２０１９年には１億５５００万人に達した。さらに大きな問題はコロナ問題で習近平政権は進退両難という事実だ。ゼロコロナ政策を捨てれば医療システムのまひで２００万人以上が死亡すると予想され簡単に緩和することもできない。

中国が根本から変われば安全保障から経済に至るまで韓国に及ぼす影響は言えないほど大きい。貨物連帯ストからワールドカップまで多くの重大事が相次ぐが、それでも海の向こうの白紙デモの行方に特別な関心を注がなければならない理由がここにある。

ナム・ジョンホ／中央日報コラムニスト