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【中央時評】高まる核の脅威、どう対応するのか=韓国(2)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2022.12.05 15:09
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その間、核の脅威から抜け出そうという動きがなかったわけではない。1954年のクリスマスにバートランド・ラッセル卿は「人類の危険」放送で、核戦争危機を防ぐための国際会議招集を提案した。アインシュタインが呼応して核兵器廃棄のための「ラッセル-アインシュタイン宣言」があった。1991年9月にはジョージ・H・W・ブッシュ大統領が世界配備戦術核兵器の撤収と廃棄を一方的に宣言し、ミハイル・ゴルバチョフ共産党書記長がこれに応じた。しかしそこまでだった。

2021年にセルヒ・プロフィー・ハーバード大学教授は著書『核戦争危機(Nuclear Folly)』で、1962年にケネディとフルシチョフが核戦争を避けた理由は、広島と長崎を経験し、水素爆弾実験で恐るべき破壊力を実感した世代であり、核戦争の極端な最後を恐れたからだと分析した。韓国戦争(朝鮮戦争)でも原子爆弾が投下されるところだった。トルーマン大統領は1950年11月の記者会見で原子爆弾の使用を検討しているとし、翌年4月に原子爆弾9発をグアム基地に配備した。しかし実行することはなかった。トルーマンの孫は「祖父は広島と長崎の被害惨状に衝撃を受けて朝鮮戦争で原子爆弾を使用しないことにした」と証言した(2015年)。戦略的には韓国戦争が第3次世界大戦に拡大するのを避け、相次いでアジアに投下することに対する負担が作用したという解釈だ。

国際社会は核の脅威の解消に失敗した。国際機関が核の脅威を管理できない状況で一国レベルで核の脅威に対処するのは難中之難だ。核兵器関連オプションは一国が主張したところでそのまま容認される事案でない。韓国の核保有は自由主義国際秩序を守るためだと説得しても、例外として認められることはない。1、2次北核危機は1993年3月と2003年1月の北朝鮮のNPT脱退宣言で生じた非常事態だ。現在では、NPTという国際秩序を遵守するラインで韓米拡大抑止手段を補強し、強い統合抑止政策へと発展させる道しかない。

金明子(キム・ミョンジャ)/ソウル国際フォーラム会長/韓国科総名誉会長/元環境部長官

【中央時評】高まる核の脅威、どう対応するのか=韓国(1)

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