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【中央時評】高まる核の脅威、どう対応するのか=韓国(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2022.12.05 15:08
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2月のロシアのウクライナ侵攻以降、核の脅威がまた高まっている。バイデン米大統領はキューバ危機以来の核の脅威だとして「アルマゲドン」(地球終末戦争)という表現まで使った。先月のG20首脳会議で米中首脳はウクライナでの核兵器の脅威に反対すると合意した。それで核の危機が消えるわけではない。フォーリンアフェアーズ紙は中国が台湾を侵攻する場合に核を使用すると予想した。中国は「他国に先に核兵器を使用しない」としながらも、台湾は自国の一部であるため約束から除外されると明らかにしたことがある。

北朝鮮は今年1-10月に27回も短距離弾道ミサイルを発射した。5月と11月にはICBMを発射した。もう7回目の核実験は既成事実化する雰囲気だ。状況が尋常でなければ、韓国国内ではNATO式の核共有と核の傘強化、戦術核の再配備、さらには核拡散防止条約(NPT、1970年発効、2022年基準で加盟国191カ国)脱退と独自の核武装という主張までが出ている。

原子力の実用化はアインシュタインの1905年の方程式E=mc2から始まった。戦雲が漂っていた1938年、ドイツのオットー・ハーンとフリッツ・シュトラスマンはウラン235の核分裂反応に成功した。しかし当時は空想科学レベルだった。自然界ウランの99.3%はウラン238であり、0.7%がウラン235だが、核分裂を起こすウラン235の分離方法は分からず、核分裂連鎖反応が起き始める臨界質量値も知らなかったからだ。これを明らかにしたのは1940年、英国のオットー・フリッシュとルドルフ・パイエルスであり、英国MAUD委員会が原子爆弾製造基礎資料を保有することになった。しかしドイツのロケットV-2発射射程圏に入った場所に製造工場を建てることはできなかった。英国はMAUDの報告書を米国に渡した。

1941年12月7日、日本軍の真珠湾爆撃で米国が本格的に参戦し、コード名「マンハッタン・プロジェクト」が稼働した。科学者はなぜ「使用できない武器」の開発に取り組んだのか。戦争を終息させるためには原子爆弾が必要だという論理が作用した結果だった。ドイツの降伏以降、科学界では投下反対運動が起きた。しかしペンタゴンは「早期の戦争終息のために事前警告なく日本に投下」することを決めた。当時の惨状に衝撃を受けたマンハッタンプロジェクトの科学首席行政官ロバート・オッペンハイマーは「罪を知った」と述べ、NBCラジオは「フランケンシュタインを創造した」と伝えた。

1940年代末からの冷戦時代は米ソの核兵器競争が続いた。1950年代初めに米ソが水素爆弾開発競争をし、1957年に英国が水素爆弾実験の成功で「核クラブ」に加入し、世界は恐怖の均衡(Balance of Terror)時代に入った。1945年7月から2016年まで核実験は2000回ほど実施され、米国・ロシア・英国・フランス・中国・インド・パキスタン・北朝鮮の8カ国が行った。米国・ソ連・英国・中国・フランスは水素爆弾も保有することになった。21世紀に核実験を強行したのは北朝鮮だけだ。2016年の4回目は水素爆弾実験だと発表した。

【中央時評】高まる核の脅威、どう対応するのか=韓国(2)

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