電子製品、二次電池、造船など主要産業分野で世界の商品・サービスシェアを調査した結果、韓国企業が米国・中国などに大きく遅れていることがわかった。

日本経済新聞が２３日に２０２１年の「主要商品・サービスシェア調査」の結果を通じてこのように発表した。この調査で韓国企業は５６部門のうちＤＲＡＭ、有機ＥＬパネル、ＮＡＮＤ型フラッシュ、スマートフォン、超薄型テレビの５部門で１位に上がった。いずれもサムスン電子が生産する製品だった。ＤＲＡＭではＳＫハイニックスが、超薄型テレビと有機ＥＬパネルではＬＧエレクトロニクスとＬＧディスプレーがそれぞれ２位に上がった。

米国企業が１位の分野は電気自動車（テスラ）、ＶＲヘッドセット（メタ）、バイオ医薬品（ファイザー）、スマートウォッチ（アップル）など１８分野だった。中国企業は監視カメラ（ハイクビジョン）、冷蔵庫、洗濯機（ハイアール）、携帯電話通信インフラ（ファーウェイ）など１５分野では１位を占めた。日本企業は二輪車（ホンダ）、携帯用リチウムイオン電池（ＡＴＬ）、デジタルカメラ（キヤノン）など７分野でシェア１位に上がった。この調査は各分野のシェア１～５位の企業だけ公開し、国別のシェアは提示していない。

日経は先端製品分野で中国に対する依存度が高まっていると診断した。日経は「中国企業が世界のハイテク分野で一段と存在感を高めている。中国勢は電気自動車（ＥＶ）や電池向け先端素材などハイテク１３品目でシェアを拡大した」と伝えた。