サムスン電子とＬＧエレクトロニクスが牛耳っている世界のテレビ市場に暗雲が立ち込めている。全出荷台数だけでなく有機ＥＬなど韓国企業が市場を先導している製品群を中心に販売台数がマイナス成長するという見通しが続いているためだ。ここに欧州連合（ＥＵ）がテレビに適用するエネルギー効率基準を強化すると明らかにし、やはり韓国企業が圧倒している超高画質８Ｋテレビの欧州での販売にも赤信号が灯った。

市場調査機関のトレンドフォースが２０日に明らかにしたところによると、７－９月期の世界のテレビ出荷台数は５１３９万台で、前年同期に比べ２．１％減ったと集計された。

景気低迷への懸念と金利引き上げ、ロシアとウクライナの戦争など悪材料が重なり今年の世界のテレビ出荷台数は昨年より３．８％減少した２億２００万台にとどまるものとみられる。これはこの１０年間で最も少ない水準だ。サッカー・ワールドカップ・カタール大会とブラックフライデー、クリスマスと続く１０－１２月期の特需すらも低迷したテレビ市場の雰囲気をひっくり返すには力不足という見通しが優勢だ。

トレンドフォースは「世界的にテレビ購入需要が萎縮している。ウクライナ戦争にともなう欧州のエネルギー難が重なり特に欧州のテレビ市場は最悪の局面に入り込んだ」と分析した。続けて今年の欧州地域のテレビ出荷台数減少幅が１２．５％に達すると予想した。また、来年の世界のテレビ出荷台数を今年より０．７％減少した２億１００万台と予想し、こうした沈滞が当分続くだろうという分析を出した。

有機ＥＬテレビの全出荷台数も昨年より０．６％減少した６６７万台にとどまると予想される。トレンドフォースは「２０１６年に関連統計を集計し始めてから初めて欧州の有機ＥＬテレビ出荷台数増加傾向が止まった。業界トップを走るＬＧエレクトロニクスの今年の有機ＥＬテレビ出荷台数は４０４万台で初めて前年比２．７％減るだろう」と明らかにした。

これに加えてＥＵが来年３月からテレビに適用するエネルギー効率基準を強化することにしており、サムスンとＬＧエレクトロニクスのプレミアム級８ＫテレビとマイクロＬＥＤテレビ製品の販売にも黄色信号が灯った。新たに強化されたテレビのエネルギー効率基準を適用すると、両社の相当数の製品がＥＵの基準をクリアできず、性能を人為的に引き下げなければならない状況だという。

８Ｋ製品群は既存の４Ｋ超高画質（ＵＨＤ）テレビと比較して解像度が４倍高い超高解像度テレビで、電力消費量が多く製品価格が高い。韓国企業は世界の８Ｋテレビ市場で７０％台のシェアを占めている。

業界関係者は「サムスンとＬＧエレクトロニクスが高いシェアを持っているプレミアム　テレビ製品群を中心に販売台数に大きな打撃が予想される。世界的な景気低迷の懸念の中でスマートフォンとテレビ、家電など完成品部門の業績悪化が年末まで続くだろう」と話した。