日本政府が１１日から韓国人のビザなし（査証免除）入国を許可し、ほとんどの日本路線は満席になったり、最大１２００％の予約率を記録したりするなど、航空会社と旅行会社で活気があふれている。

この日、チェジュ航空によると、先月２１日基準で５０％後半にとどまっていた仁川～成田予約率がこの日基準で９０％半ばに達する。この他にも仁川～大阪、仁川～福岡、釜山～成田予約率は９０％前半に達し、釜山～大阪・福岡はそれぞれ８０％後半、８０％前半の予約率を見せた。

ティーウェイ航空も日本路線の予約率が先月２６日基準で６７％から前日基準で９０％以上に急増した。

このため、航空会社は増便を急いでいる。▼大韓航空はこの日から仁川～成田・大阪を既存の週７回から１４回に増便した。仁川～福岡は今月１４日から週３回の日程で運航を再開し、仁川～札幌は今月３０日から運航を再開する。▼アシアナ航空は今月３０日から仁川～成田を週１０回から１２回に、仁川～大阪を週７回から１０回に、仁川～福岡を週３回から７回に、仁川～名古屋を週２回から３回にそれぞれ増便する。▼チェジュ航空とティーウェイ航空も東京、大阪、福岡などの路線を増便する予定だ。

今回の増便により、日本路線の運航規模はコロナ禍以前の２０１９年の半分水準まで回復するものと予想される。

航空会社関係者は「増便が本格的に始まれば供給不足問題が解消されるだろう」と話した。

今回のビザなし入国許可で旅行業界でも好況が相次いでいる。

ハナツアーは先月、日本旅行の予約率が８月に比べ６２５％増加し、モドゥツアーは１２００％上昇したとこの日明らかにした。

チャムジョウン旅行は今月、日本旅行の出発者数が９月比３倍以上増加した３６６４人だと明らかにした。これは不買運動以前だった２０１８年同月４８３８人の約７６％水準だ。

これを受け、旅行会社は、日本のビザなし旅行再開に歩調を合わせ、航空券の最低価格補償制などの各種プロモーションに乗り出した。

流通・免税業界も日本旅行の需要増加により多様なイベントを準備した。ショッピングモールサイトＧｍａｒｋｅｔは先月２３～３０日まで日本旅行商品販売が前月同期より１８１６％増加したことにより、パッケージ・エアテル商品に割引クーポンなどを提供する。ロッテ免税店は割引クーポンを、新羅免税店は為替補償などを提供する。