世界的不況が到来する確率は高いという報告書が出された。

米投資研究機関ネッド・デービス・リサーチの予測モデルによると、世界的不況が到来する確率は９８．１％に達すると米ＣＮＮが２８日に報道した。

このように不況の可能性が高く現れたのは２０２０年のパンデミック当時と２００８年、２００９年の金融危機の時だけだ。

ネッド・デービス・リサーチの経済学者は先週、報告書を通じ「２０２３年は相当期間にわたり深刻な世界的経済沈滞のリスクが高いものと現れた」と明らかにした。

各国の中央銀行が物価上昇を抑制するために金利を引き上げており、経済学者と投資家の経済見通しが悪化している。

世界経済フォーラム（ＷＥＦ）の調査によると、経済学者の１０人中７人が世界経済沈滞の可能性があるとみている。経済学者は成長見通しを低くしており、今年と来年中に実質賃金が減少すると予想した。

食糧とエネルギー危機を考慮すると生活費上昇で家計に大きな負担がかかるだろうとの懸念が出ている。ＷＥＦの調査によると経済学者の７９％が物価上昇により低所得国で社会的不安が発生すると予想した。高所得国で騒乱発生の恐れがあるという回答は２０％だった。

投資家も懸念が大きくなりダウ平均は２６日に２０２０年３月以来の安値水準を記録した。

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）当局者も景気低迷のリスクが高まっていると認めた。

これに対し世界最大の経済国の米国の場合、肯定的要因もある。米国の雇用数が過去最大水準を維持しており失業率は１９６９年以来最も低い水準だ。消費者は消費を続けており企業の利益も堅調だ。

また、今後数カ月以内に供給が需要に追いつき４０年来の最悪とされる物価上昇が落ち着くという期待もある。

ネッド・デービス・リサーチの報告書は、経済沈滞の確率が高まっているが「米国の不況確率モデルは依然として安定的水準」と明らかにした。続けて「米国が現在沈滞に陥ったという確定的証拠はない」と付け加えた。