グループＢＴＳ（防弾少年団）のように国威を宣揚した大衆文化芸術家の代替服務転換に対して、国民１０人に６人が賛成するという世論調査結果が１８日、出た。

リアルメーターが国会国防委員会の依頼で１４～１５日、全国満１８歳以上の男女１０１８人を対象に「国威宣揚大衆文化芸術家の代替服務転換に同意するか」について調査した結果、「賛成」が６０．９％、「反対」が３４．３％となった。

代替服務転換に反対した回答者の中でも「軍に入隊しても公益のための公演などができるよう保障しなければならない」という意見に半分を超える人々（５８．７％）が賛成した。反対した人は３７．７％だった。

今回の調査は芸術・体育要員代替服務の編入対象にＢＴＳのような大衆文化芸術家も含む内容の兵役法改正案に対して国防委員会レベルで国民意見を取りまとめ、立法政策の参考にするために用意された。

現行兵役法は国際芸術競演大会で２位、国内芸術競演大会で１位などを占めた芸術・体育分野の特技者に対してのみ３４カ月間芸術・体育要員代替服務が許される。

これを受け、ＢＴＳのように海外で優れた業績を立てた大衆文化芸術家も代替服務対象に編入しなければならないという主張が出て改正の動きが活発になった。

イ・ホンスン国防委員長は「今回の調査を通じて兵役問題に対する国民的関心事を確認することができた」とし「兵役公正性および公平性と国家的利益の両方を考え、早期に関連議論が終えられるよう最善を尽くす」と明らかにした。

一方、今回の調査は構造化したアンケートを利用した電話面接（ＣＡＴＩ）方式で行われた。調査に参加した人のうち男性は４９．６％（５０５人）、女性は５０．４％（５１３人）で彼らの回答率は２１．０％、標本誤差は９５％信頼水準に±３．０７％ポイントだ。