１９３６年に日帝が住民を追い出して強制的に占領し、要塞化した南海の小さな島、巨済（コジェ）只心島（チシムド）の戦争遺産と自然環境を守る市民運動が推進される。

韓国ナショナルトラスト（理事長チョ・ミョンレ）と島研究所（所長カン・ジェユン）は巨済市一運面（イルンミョン）只心島の自然環境と民族の歴史現場を守り、島の住民の生活を保護するための市民募金運動を行うことにしたと１５日、明らかにした。

冬柏島として知られる只心島は巨済島本島の東側にあり、面積０．３５６平方キロメートルの小さな島。閑麗（ハンリョ）海上国立公園に含まれるこの島は、日本の対馬からわずか５５キロの距離にある。

ナショナルトラスト側によると、日帝は１９３６年当時、只心島に居住する１３世帯の住民を強制的に移住させ、島全体を要塞化した。当時に建設された砲台・弾薬庫・観測所・電灯所・サーチライト保管所・方向指示石など軍事施設が今も残っている。

日帝は特に射程距離２０キロにのぼる１５０ミリ「カノン砲」４門を只心島に設置した。只心島砲台は対馬「豆酸崎砲台」と共に大韓海峡を制圧できる最も重要な軍事要衝地だったということだ。日帝は１個中隊１００余人の兵力を只心島に配置し、この兵力は１９４５年８月２０日まで駐留した。只心島の住民は日帝の軍事施設保守・運営のために朝鮮人が徴用されたと証言する。

現在残っている施設は地域住民の住居空間として再利用されている。只心島には計１５世帯が居住し、ほとんどが民宿業に従事している。

ナショナルトラストの関係者は「２０１７年に国防部から只心島所有権を取得した巨済市が大規模な観光開発を推進し、この過程で只心島の住民とも問題が生じた」とし「観光開発計画がまた浮上する可能性があるだけに、只心島の近代建築物を買い取って保全する必要がある」と述べた。

２０１７年当時、巨済市は「共有財産使用満了」を主張し、住民の土地賃貸借再契約要求を拒否した。住民に移住同意書に署名しなければ停電・断水するとも告げた。

当時の問題は島研究所の仲裁で一段落したが、巨済市などが只心島の開発計画を完全にあきらめたとは考えにくいというのが、ナショナルトラスト側の説明だ。

ナショナルトラストの関係者は「開発によって只心島の日帝強占期の戦争遺産が毀損され、島の住民が離れれば、不幸だった歴史は未来に教訓を残せずに消えてしまう」と憂慮した。

只心島ナショナルトラスト運動のための市民募金は、韓国ナショナルトラストのホームページを通じてオンライン募金や口座振替などの方法で参加できる。買い取った建築物は只心島の自然環境と戦争遺産保全のための拠点として活用する予定だ。