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【コラム】半地下=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2022.08.11 11:35
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かなり前にしばらく半地下の家に住んだことがある。軍服務中の休暇で母にあいさつさせようとガールフレンドを家に連れて行ったが、ちょうどその日に限って豪雨に見舞われた。家に入るとどこから漏れたのか壁を水が流れていた。いまでも時々、あの時あの子の心境はどうだっただろうかと気になる。

映画『パラサイト』にも半地下が登場する。映画がオスカー賞を受賞すると、韓国にだけ存在するこの独特な居住空間が国際的関心を集めた。英BBCは「ソウルで半地下に住む本当の人たち」という記事を掲載した。その見出しには「そんなところに人が住んでいるという事実は信じられない」というニュアンスがあった。

インタビューされた人が半地下の生活をこのように表現した。「半地下は光がほとんど届かず植物が育ちにくい。他の人たちが窓からのぞき見し、10代たちは時々その前でたばこを吸う。夏には湿気に苦しみ、かびがすぐに生えトイレの天井があまりに低く足を大きく広げなければ用を足せない」。

同じ映画を見ながら韓国メディアと海外メディアがそれぞれ異なる所に注目したのだ。BBCは映画という虚構の中に描写された現実の「人々」を見たのに対し、韓国メディアはその映画で伸びていく韓国の文化的「国力」だけを見たのだ。われわれにはあまりにもおなじみの日常風景なので、見ていながらもそこまで気付かずに過ぎていたのだ。

正直なところ私もやはり半地下を住居空間として使うことになった理由をこの記事を通じて初めて知った。朴正熙(パク・チョンヒ)時代の1970年に建築法を改正し、戦時にすべての新築低層住宅の地下をバンカーとして使うようにしたが、1980年代に住宅危機が到来し、政府でこの空間を居住施設として使えるよう合法化したということだ。

『パラサイト』には雨が降る日の半地下住宅の風景が描写されている。豪雨に見舞われパク社長(イ・ソンギュン)の邸宅を逃げるように抜け出したギテクの家族が到着した半地下の部屋はすでに水に浸かり家財道具がプカプカ漂っていた。この場面は高地帯と低地帯の差による貧富の格差を視覚的に見せた名場面に選ばれる。

半地下はお金がないのにソウルに住まなければならない人たちには強要された選択かもしれないが、より良い未来を夢見る人たちには住宅費を節約するための経済的方便でもある。住宅費を節約する見返りに若干の不便さを甘受するのは経済的に合理的な選択だ。問題はその見返りが「若干の不便さ」以上だったことにある。

8日午後に新林洞(シンリムドン)のある半地下の部屋に住む家族が水に閉じ込められて命を失った。犠牲者は40代の女性発達障害者Aさんと妹、その妹の10代の娘。当時病院にいた姉妹の70代の母親が娘と孫を救ってほしいと隣人に要請したが、隣人たちも窓の防犯柵を壊すことができなかったという。

区庁によると発達障害者のAさんはダウン症の障害者で生活保護受給者だったという。そしてともに犠牲になった妹はデパートの免税店販売サービス労組ブルーベルコリア支部の総務部長ホン・スジさんと明らかになった。ホンさんは下請け業者労組の幹部として働きながら年老いた母と障害者の姉、そして10歳の娘を扶養していたという。

「災害は平等でない」。気候変動による災害の最初の犠牲者は貧困国。国の中では社会的弱者層になるほかない。今回の新林洞の悲劇は貧富の格差を象徴する高地帯と低地帯の差が単なる「不便さ」を超え、いつのまにか「生命」あるいは「生存」の問題に変わったことを意味する。現実は虚構である映画よりもさらに劇的ということだ。

大統領は一歩遅れて新林洞の現場を訪れ、「行政安全部と自治体がともに高齢者・障害者などの地下住宅をはじめとする住宅安全問題を総合的に点検し根本的な対策を策定」することを注文した。だがこの根本的対策にも根本的な問いは抜けている。「半地下が果たして居住空間として適合しているか」。

もともと朴正熙政権でも半地下を住居空間として賃貸することを禁止していた。軍事政権でもそこは非常時の避難所であり、日常の居住空間と認めなかったということだ。北朝鮮の砲撃や爆撃を避けるための避難所を突然日常の居住空間に変えたのは、悪名高いソウルの住宅難だった。

もちろん半地下住宅をやめるのは容易ではないことだ。80年代もいまも変わらないのはソウルの住宅難。これまで半地下が庶民の大切な家として活用されてきた歴史も無視することはできない。災害だけでなく改革の最初の犠牲者もやはりいつも社会的弱者層だ。そこから出て行っても彼らには行くところがない。

だが当面は雨天時に居住者を緊急避難させる対策から用意すべきだが究極的には「脱半地下」の計画が必要だ。気候変動で災害の規模はますます大きくなるだろう。健康を超え、生命までも脅かすことになった空間に人が居住するのを国で認めること自体が問題ではないのか。

大統領は「彼らが安全でこそ大韓民国が安全になること」と話した。正しい言葉だが、彼がそこから一歩先に進むことを願う。「彼らが暮らす環境が大韓民国の住居環境だ」。

チン・ジュングォン/元東洋大学教授

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