この２年間騒がしかった流動性パーティーが終わった。残ったのは頭が割れるような二日酔いだけだ。資産価格に含まれていたバブルが消え、借金をして投資していた人たちが悲鳴を上げることになるという心配があちこちで聞こえる。

今年初めだけでも彼らはうらやましさとねたみの対象だった。低金利で銀行から金を借りられる高信用者はあらゆる手段で資金をかき集めて家を買った。昨年の国内の住宅（付属土地含む）相場を合わせた住宅時価総額は６５３４兆１８７６億ウォンで、１年ぶりに１４．１％（８０８兆４４８８億ウォン）増えた。金を借りて家を買った人たちとそうでない人たちの資産格差はさらに広がった。

家を買うことができなかった青年らは一攫千金を狙って暗号資産投資に出た。価格変動が激しい暗号資産に蛾のように集まった彼らのスローガンは「漢江（ハンガン）ビューのマンションを買うか、漢江に飛び込むか」だった。株式と暗号資産への投資で数十億ウォンを稼いで会社を辞めたという武勇談に夜も寝られない人も多かった。

わずか数カ月で状況が変わった。各国の中央銀行が緊縮に出て暗号資産などの資産価格が下落した。金利が上がり負債償還負担も大きく膨らんだ。いまや借金して投資した人たちを社会が抱きかかえなければならない対象になった。

韓国地方税研究院は２０日に出した報告書で、「低金利時期に住宅を買った２０～３０代に固定金利転換と財産税繰り延べなど積極的な政策を通じて２０～３０代への支援を拡大すべき」と提案した。金融委員会も「青年・庶民の投資失敗などが長期間社会的なレッテルにならないようにすべき」として利子減免などの支援策を出した。金周顕（キム・ジュヒョン）金融委員長は最初から彼らに対し「暖かい気持ちで理解し助けようとする心を持たなければならない」と話した。

モラルハザードに対する批判が高まると「借金投資族のための対策ではない」と火消しに出たが、議論は鎮まっていない。もちろん尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領の言葉のように政府が先制的に対応せずに金融分野へと不良が広がり、多くの青年や自営業者が信用不良者に転落する場合、社会的費用はもっと大きくなりかねない。

ただしひとつ抜けているものがある。金委員長は１８日、「最近金利が上昇し、株価、暗号資産、マンション価格がみんな下がった。多くの人が損害をこうむり心の傷を受けた」と話した。借金投資族が資産価格下落で受けた傷と高騰する住宅価格を見てかんしゃくを起こした無住宅者、儲けるチャンスを逃し剥奪感に苦しめられた青年の傷のうちどちらが深いだろうか。政府は負債棒引き政策が誠実に働いただれかには傷になりかねない点を分からなければならない。

アン・ヒョソン／金融チーム記者