世界中が高騰する物価に疲弊している。ウクライナ戦争に伴う原材料価格の上昇、中国のゼロコロナ政策にともなうサプライチェーン（供給網）の混乱、気象条件悪化に伴う穀物収穫量の減少など悪材料が一気に重なった余波だ。

６日、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）によると、主要加盟３５カ国の５月消費者物価指数（ＣＰＩ）が前年比平均９．６％上昇したと集計された。４月（９．２％）と比較して０．４％ポイント上昇し、１９８８年８月以降、３３年１０カ月ぶりの最高記録だ。ＯＥＣＤは「エネルギーおよび食品価格の上昇に主に起因する」と説明した。

２桁以上の上昇率を記録した国は１０カ国あった。トルコ（テュルキエ）が７３．５％で最も高かった。トルコの殺人的な物価上昇の１次的理由はロシアのウクライナ侵攻のためだ。

加えてトルコ政府が物価上昇期に政策金利を引き下げる無理な通貨政策を続けていることも一因となっている。トルコ中央銀行は昨年９月から４カ月連続で利下げを行う異例の措置を断行した。

続いてエストニア（２０．０％）、リトアニア（１８．９％）、ラトビア（１６．９％）、チェコ（１６．０％）、ポーランド（１３．９％）、スロバキア（１２．６％）、チリ（１１．５％）、ギリシャ（１１．３％）、ハンガリー（１０．７％）などとなっている。ロシアに対する原材料依存度が高い国々だ。

韓国の５月の上昇率（５．４％）はＯＥＣＤ主要国と比較すると善戦している。３５カ国の中では５番目に低い。主要７カ国（Ｇ７）の場合、７．５％を記録した。米国は８．６％まで上昇したほか、英国（７．９％）、ドイツ（７．９％）、カナダ（７．７％）などでも物価が高止まりしている。日本は２．５％で上昇率が最も低かった。